DRreadyとは｜対応製品は？私たち消費者にどう関係してくるのか分かりやすく解説
再生可能エネルギーの普及が進む中、電力の需給バランスを自動で調整する「DRready」が注目されています。
DR（デマンドレスポンス）やDRreadyは、今後ニュースなどで頻繁に取り上げられる可能性が高い一方で、現時点では一般にはあまり浸透していません。
この記事では、DRの基本からDRreadyの仕組み、対応製品、そして私たちの生活への影響まで、分かりやすく解説します。海外の事例などもチェックしながら、DRreadyとは何かを詳しく見ていきましょう。
そもそもDR（デマンドレスポンス）とは
DRとは、電力の需要と供給をマッチさせる仕組みのことです。「ディーアール」と略して呼ばれることもあります。
簡単にいえば、電力会社が「今は電力が足りないから節電してほしい」「今は電力が余っているから積極的に使ってほしい」といった信号を送り、各家庭の家電がそれに応じることがDRです。
従来、電力の需給調整は、主に供給側となる発電所が発電量を増減することで行っていました。しかし、DRでは、家庭や企業などの電気を使う側が調整役の一部を担うことが最大の特徴です。
DRにより、無駄な電力の廃棄を防いだり、需要がピークに達した際の停電を防いだりできます。
DRの重要性が高まる背景
近年は再生可能エネルギーが普及・発展した影響により、日中の電力が過剰に生産されがちです。
家庭で作った電力は電力会社に売電できますが、大規模な発電所には発電量を抑える「出力抑制」という仕組みがあり、一部の電力は無駄になる可能性があります。
一方、夕方～翌朝までの太陽光発電ができない時間帯や雨天時、冬季などは電力需要が急増し、電力不足に陥るリスクが高くなります。
このような需給の乱れをスムーズに調整するのがDRです。クリーンエネルギーの普及を進めつつ、電力の安定供給を実現するための方法として、DRが注目されています。
上げDRと下げDRとは
DRの種類は大きく2種類です。これらを組み合わせることにより、電力システムを効率的に稼働させられます。
【DRの種類】
| 上げDR | 電力が余っている時間帯に需要を増やし、余剰電力を吸収するもの |
|---|---|
| 下げDR | 電力が不足しているタイミングで需要を抑え、供給を助けるもの |
上げDRは、電気の需要を増やすように制御する種類です。電力の供給量が需要を大幅に上回ると予想される場合に発動します。
工事などで電気を使う作業を供給過多な時間帯にシフトしたり、蓄電池への充電を積極的に行ったり、給湯器を稼働させたりといった対策が具体例です。
下げDRは、電気の需要を減らすように制御する種類です。電力の需要が供給を上回ると予想される場合に発動します。
工場などで一部の生産ラインを停止したり、エアコンや照明などの電力使用量を削減したり、蓄電池に貯めた電気を放電したりといった対策が具体例です。
DRreadyとは？
DRreadyとは、家庭などで使う家電が、電力の需給に応じた自動制御に対応できるよう「準備が整っている状態」（ready）のことです。
電力会社が電力に関する情報を信号として送り、その信号を受信した家電が、需要と供給のバランスに合った設定へと自動的に調整する環境を指します。
DRreadyが具体的にどのような状態を指すのかは、電力会社などの事業者や市場、機器によって異なります。
「いつでもDRに対応できるスマート家電」がDRreadyと考えると良いでしょう。
DRready要件とは？
DRreadyの機器には、特定の機能が備わっていなければなりません。これらは、安全でスムーズな制御を可能にするための要件です。
DRreadyの認証を受けた蓄電池やエコキュートを導入すると、補助金の申請ができる可能性があることは、消費者にとってのメリットといえるでしょう。
海外では、オーストラリアの南オーストラリア州でエアコンや給湯器にDR制御機能を義務付けた事例があり、これにより家庭の電力ピークを抑えています。
また、イギリスにおいても、2022年からEV充電器にスマート機能を搭載することが義務付けられました。
通信接続機能
家電がインターネットや家庭のエネルギー管理システム（HEMS）とつながり、外部からの信号を受け取れる機能です。ECHONET Liteなどの規格を利用して、メーカーを問わずスムーズに通信します。
通信接続機能を整備することにより、DRready対応機器は、DR指令の受信やDR可能量・稼働状況の送信が可能になります。
これにより、電力の需給状況に応じて、家庭の機器が自動的かつ効率的に電力使用量を調整できるようになり、電力系統の安定化に貢献できるのです。
外部制御機能
電力使用量を報告したり、稼働するタイミングを調整したりする機能です。エコキュートで例えると、お湯を沸かすタイミングの計画を立てて外部に共有します。
強制されることはなく、ユーザーに選択権が与えられるため、従来の快適性が損なわれることはありません。
例えば、「いつ」「あるいは」「どれくらい」の電力調整を行うべきかという指令を機器が正確に受け取り、DR可能量を送信します。
先述した通信接続機能により確保された回線を活用し、DRの「頭脳」と「実行」の要素を担うため、自動的な上げDR・下げDRを実現する上での核となる機能といえるでしょう。
セキュリティ
サイバー攻撃から守るための暗号化や認証機能です。日本国内の場合、JC-STARラベリング（★1以上）で評価され、通信相手を制限することにより安全を確保します。構造化されたデータ形式を用いることにより、脆弱性を軽減することが可能です。
セキュリティ対策が不十分な場合、以下のような重大なリスクが生じる可能性があります。
- 電力系統の安全性を確保できなくなる
- ユーザーの機器が危険にさらされる
- ユーザーの個人情報が悪用される場合がある
＜考えられるセキュリティリスク＞
悪意あるハッカーが大量のDR機器に不正アクセスし、電源をオン・オフする指令を出すことで、地域の大規模停電が発生するリスクがあるでしょう。
給湯器や蓄電池が不適切に制御されると、機器の故障や火災といった事故にもつながりかねません。また、電力使用データが流出すると在宅状況や生活パターンが筒抜けになり、犯罪に悪用されるおそれもあります。
DRreadyの対象となる商品
DRreadyの対象は、家庭での電力消費が大きく、なおかつ稼働時間をずらしやすい機器です。具体的には、次の3つがDRreadyの対象となります。それぞれの特徴を見てみましょう。
- 家庭用蓄電池
- ヒートポンプ給湯器（エコキュート）
- エアコン
＜DRreadyの対象となる商品＞
家庭用蓄電池
太陽光発電の余剰電力を貯めておき、DR信号で放出・充電を調整できます。2025年度の「DR家庭用蓄電池事業」では、1件の申請につき60万円の補助金が支給されました。
家庭用蓄電池を導入すると、日中に発電した電力を貯めておけるため、夜間や雨天などの太陽光発電ができない時間帯でも電力を自家消費できます。
これにより自家消費率を高めて節電効果が向上するほか、売電収入も確保しやすくなるでしょう。
また、災害時の非常用電源として利用できることも、家庭用蓄電池を導入するメリットです。
電力の供給がストップしたとしても、蓄電池に電気が貯まっていれば、普段どおりに家電を使用できます。調理や入浴を続けられる可能性もあり、ストレスなくインフラの復旧を待てるでしょう。
ヒートポンプ給湯器（エコキュート）
お湯を沸かすタイミングを、夜間や余剰電力時にシフトできます。エコキュートは家庭の電力消費の3割を占めるため、DRreadyにより大幅な節電が可能です。
「給湯省エネ2025事業」では、エコキュートを導入する消費者に1台あたり6万円の補助金が支給されました。
DR機器を導入する場合は加算要件の「A要件」を満たし、さらに補助額が1台あたり4万円加算されています。
エアコン
夏のピーク時に稼働を抑え、熱中症リスクを避けつつ電力を節約できます。先述したようにオーストラリアでは義務化されており、将来的には日本でも法整備が進む可能性があるでしょう。
ダイキンが「エネルギー消費機器を通じた中小企業・家庭への省エネアプローチについて」によると、約190万kWの電力削減効果が見込まれます。
例えば冷房を使う場合、設定温度を1℃上げるだけで電力消費を約10％削減できるといわれています。 DR機能付きのエアコンを購入すると、快適性を損なわない範囲で、設定温度を自動的に調節して、節電を図ることできます。
単に温度を上げ下げするだけでなく、機器の運転状態を最適化する機能が付いたエアコンを購入すると、電気代の削減効果がより大きくなります。
DRreadyは私たち消費者にどのように関係してくる？
DRreadyは、政府が主導する大きくて難しい取り組みのように思われがちです。しかし、DRreadyは私たち消費者にとって密接な関わりを持ちます。
ここでは、DRreadyが消費者にどう関係するのか、3つのポイントから詳しく見ていきましょう。
- 電気料金の削減
- 環境保護への貢献
- 停電リスクの軽減
＜DRreadyは私たち消費者にどのように関係してくる？＞
電気料金の削減
時間帯別料金プランを選択した場合、電気代が安い時間帯に電力消費を増やせるよう調整できるため、月々の電気代を抑えられます。
さらに、経済産業省資源エネルギー庁による「節電プログラム」を併用でき、ポイントの獲得や割引を適用できる場合があることもメリットです。
例えば2022年に行われたインセンティブ型DRでは、節電量を評価するA「月間型」プログラムと、B「指定時型」プログラムの2種類が国の支援対象となりました。
期間中、これらのDRプログラムに対応したり、目標を達成したりすると、個人で2,000円相当、法人で20万円相当の特典を受け取れていたのです。
環境保護への貢献
CO2排出量を減らし、環境保護に貢献できることもDRreadyのメリットです。再生可能エネルギーを促進することにより、脱炭素社会を実現しやすくなるでしょう。
太陽光などの再生可能エネルギーは、発電量が天候に左右されますが、発電量が過剰になった際は「上げDR」で電力の無駄遣いを防げます。
実際に、環境省が2024年に行った実験では、EV充電を昼間にシフトさせるDRにより、CO2削減に成功しました。
停電リスクの軽減
停電の原因の一つは、電力の需要と供給のバランスが崩れることです。例えば、真夏の暑い日中にエアコンが一斉に使われると電力需要が急増し、供給能力の限界を超えると停電になるリスクがあります。
「下げDR」によって、需要量をコントロールすることで、停電リスクを軽減できるでしょう。
従来は電力会社が需要と供給のバランス調整を行っていましたが、調整作業にコストがかかることが課題でした。DRreadyによって課題を解消できれば、全体の電気代が安くなる可能性もあります。
また、DRreadyに対応した家庭用蓄電池などは、災害時には独立した電源としても機能することもメリットです。
まとめ
DRreadyは、再生可能エネルギーが普及した現代において欠かせない基盤のような存在です。
DR対応機器を購入することにより、電気代を節約しやすくなることに加えて、地球環境の向上に貢献でき、なおかつ災害時などの停電対策にも役立ちます。
DRreadyは現時点であまり浸透していません。しかし、オーストラリアの一部ではDR機器の導入が義務化されるなど一般化しており、日本でも今後はニュースなどで耳にする機会が増えるでしょう
。DRreadyは私たちの生活とも密接な関わりを持ち、電力の未来を変える存在です。
エコモは各地を飛び回って、電力・エネルギーや地球環境についてお勉強中なんだモ！色んな人に電気/ガスのことをお伝えし、エネルギーをもっと身近に感じてもらいたモ！
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