LP(プロパン)ガスの一括見積、おすすめ比較サイトを紹介！

LPガスを契約している家庭において「料金は適正なのか」「再安価水準のガス会社への切り替えでどの程度削減できるのか」「切り替えして問題ないのか」など、気になるポイントもあるでしょう。しかし、LPガスに関する専門的な知識がなければ、これらを自分で判断するのは難しいかもしれません。

そこで本ページでは、専門的かつ高度な知識・経験を保有するプロパンガスのおすすめ一括見積/比較サイトについて解説します。

自分に最適なLPガス会社が見つかる！おすすめ比較サイト2選

最適なLPガス会社を見つけられる2種類の一括見積/比較サイトについて、特徴や概要、おすすめポイントを解説します。

上場している大企業が運営、国内最大の比較/一括見積サイト「enepi」

enepi（エネピ）は、国内最大のプロパンガスの一括見積/比較サイトです。日本全国のプロパンガス会社を比較検討し、一括見積もり・申し込みまで対応してもらえます。乗り換え手続きや仲介にかかる手数料もすべて無料であり、金銭負担を気にせずに利用できます。

【enepi（エネピ）の概要】

enepi（エネピ）の特徴は、ガス料金の比較検討から乗り換え手続きまで、一貫して行えることです。全国の平均ガス料金単価も確認できるので、自宅のガス料金が相場より高いのかも判断できます。

更に特筆すべき点は、凡そのケースで直接プロパンガス会社に問い合わせるよりも、エネピを経由すると安価な料金となり、お得にプロパンガスを利用できる点です。エネピは価格面を非常に重視しており、LPガスの原価や納入価格を熟知した上で価格設定を行っているなど、企業努力が伺えます。

また、現ガス会社と乗り換え予定のガス会社の間に立ち、交渉・調整も代行してもらえます。一通りの手間を任せられるので、利用者の負担も抑えられるでしょう。

＜おすすめポイント＞

• LPガス一括見積サイトとして国内最大の規模、巨大な資本だからこそできる価格設定・サポートがある
• 切替手続きのサポートもあり手間を減らせる
• 直接プロパンガス会社に問い合わせるよりも、エネピを経由すると安価な料金となり易い

LPガス特化の専門性が高い中小企業が運営する「ガス屋の窓口」

「ガス屋の窓口」は、エネジスタというプロパンガス事業を専門に事業展開する企業が運営する一括見積/比較サービスです。ウェブページにて、「カンタン10秒、自動料金診断」も利用できます。また完全無料で、地域最安値水準のガス会社の提案やお悩み相談まで受け付けてもらえます。

【ガス屋の窓口の概要】

ガス屋の窓口では、提携する100社以上のプロパンガス会社から、地域最安値の会社を提案してもらえます。適正料金でサービスが受けられる料金監査や、返金保証サービス（不当な値上げの際は返金）などもあり、消費者は安心してプロパンガス会社を乗り換えられるでしょう。

＜おすすめポイント＞

• 完全無料で各種手続きの代行や相談受付を実施している
• LPガス専門企業ならではの厳選された優良業者から地域最安値水準の提案を受けられる
• 徹底したアフターフォロー（料金監査や返金保証、無料相談）がある

2つのサービスの違い・特徴

2つのサービスの特徴として、まずはエネピ社の利点としては、ガス屋の窓口よりも対応可能エリアが広く、基本的には全国対応が可能となっている点です。提携しているLPガス会社も多く、大手資本だからこそ可能な包括的なサービスを受けることができます。

また、不当値上げ防止保証があり、安心感があります。切り替え後に「不当な値上げ」が行われないようエネピが監視し、適正価格を超えるような不当な価格変更があった場合に、差額の返金対応などを行う仕組みがあります。大手企業の安心安全のサービスを利用したい場合は、エネピがオススメです。

一方でガス屋の窓口については、中小企業ということもあり対応可能なエリアはエネピより狭いです。しかし、提携しているLPガス事業者の数はエネピより少ないですが、人間関係が深く懇意にしており、丁寧な対応を期待できます。

また、返金保証サービスがエネピより手厚いケースが多いです。ガス屋の窓口が行っている料金保証は2つです。お客様を万が一の不当値上げから永久的にお守りする「永久料金監視保証」と、もし1年以内に値上げが起こった場合に原油価格高騰や円安など仕方のない理由だとしても値上げ差額返金をする業界初の「一年間返金保証」です。

理由を問わず1年以内の値上げを補償するガス屋の窓口に対し、エネピは「不当な値上げ」を基準とした監視・対応に重きを置いています。総じて、LPガスの現場経験が豊富な中小企業のサービスを受けたい場合は、ガス屋の窓口がオススメです。

なお、価格面に関しては両社とも当該地域の再安価水準となっており差が少ないです。また、一括見積サービスは複数社に依頼すると、例えば２社が同一のLPガス会社に価格相談を行い二重依頼となり、結果として安価な提案を受けられない等のデメリットが発生しやすいです。そのため、皆様のお考えにあった１社に依頼する方が、より良い結果に着地しやすいと言えます。

そもそもLPガスとは？

LPガスとは、プロパン・ブタンなどの液化石油ガス（LPG）を主成分としたガスです。ガスをボンベに入れて、家庭や店舗などへ配送されます。

＜LPガスの特徴＞

• 空気より重く、万が一漏れた際は空間の下方を流れる
• 本来は無色無臭（ガス漏れに気づくようにあえて臭いをつけている）
• 冷却と加圧によってガスを液化させている

プロパンガスや都市ガスとの違いについて、次項から詳しく見ていきましょう。

LPガスとプロパンガスは、どちらも液化石油ガスで同じもの

LPガスとプロパンガスは、どちらもプロパン・ブタンなどを液化した石油ガス（LPG）を指します。LPガスの一種として、プロパンガスがあるイメージです。

家庭用のLPガスはプロパンの比率が多いため、一般的にプロパンガスと呼ばれます。一方、業務用のLPガスはブタンの比率が多く、ブタンガスとも呼ばれています。

つまり、LPガスもプロパンガスも主成分は同じで、あくまでも呼び方が異なるのみです。

一方でLPガスと都市ガスは、成分や配給方法などに明確に違いがある

LPガスと都市ガスには、成分や配給方法などに明確な違いがあります。

【LPガスと都市ガスの違い】

LPG（液化石油ガス）は主に油田や天然ガス田などから産出され、LNG（液化天然ガス）は植物や動物、プランクトンの死骸が分解・蓄積することによって発生したガスから産出されます。

また、配給方法にも大きな違いがあるため、配給までのイメージを見ていきましょう。

＜LPガス＞

1. 海外から液化されたガスを輸入
2. タンクに貯められる
3. タンクローリーでガスの充填所へ配送
4. ボンベに充填されたガスが配給される

＜都市ガス＞

1. 海外から液化されたガスを輸入
2. タンクに貯められる
3. ガス供給所へ配給される過程で気化、付臭される
4. 供給所から低圧の導管を伝って配給される

消費者としては、ガスの種類に違いを感じられないかもしれません。しかし、配給方法は家庭・事業所でのガス使用方法に直結するため、使い勝手も考慮したうえで契約を検討しましょう。

LPガスの歴史 ～自由化によって1万6,000社以上が参入～

日本においてはじめてLPガスが利用されたのは、1929年の飛行船「ＬＺ１２７：グラーフ・ツェッペリン」における燃料用とされています（図1）。当時、世界一周の旅に成功した世界最大の飛行船ですが、日本の霞ケ浦に来航した際、LPガスが燃料として供給されました。

その後、LPガスの需要は1950年代から急激に伸び、国内製造のみでは供給が追い付かないほどの量となったため、1960年ごろからＬＰガスの輸入に関する検討が本格的に開始されました。

結果として、1961年にゼネラル瓦斯「豪鷲丸」が川崎に帰港し、ＬＰガス輸入の第一号となりました。その後、1997年4月には改正液化石油ガス法が施行され、国内での全面自由化が始まりました。これにより、LPガス会社は登録制に移行、現在では経産省の発表によると、国内販売会社が1万5,791社（2023年末時点）に達しています。各社とも続々とLPガスの輸入を開始したことにより、LPガスの需給バランスが保たれ、今日では誰でも十分なLPガスを使える環境となりました。

今日においては、個人がLPガス会社を選べるようになっております。しかし、LPガス業界は各社での価格差が大きいため、消費者はガス会社・プラン・サービス内容などを比較検討し、自宅・事業所にマッチしたサービスを選ぶ必要があります。

LPガス価格の推移はどうなっている？

LPガスの価格推移について、見ていきましょう。

2023年～2024年にかけて、小売価格は約8％減少しています。5年前と比較しても、減少傾向にあります（図2）。

価格変動の主な理由は、物価上昇や円安、天然ガスの需要過多などの世界情勢です。近年では、新型コロナウイルス蔓延からの回復により、ガスの需要が高まりました。人手不足・物流停滞などによる供給制約が、価格変動の一因とされています。

2023年末から2024年にかけて価格高騰は落ち着いてきましたが、情勢次第では再度高騰するリスクがあることも、理解しておきましょう。

LPガス会社の適正価格について

LPガスについては、電力と比較すると自由化のタイミングが早かったこともあり、もともと料金水準について国の認可を受ける義務が課されておらず、そのため適正価格から大きく乖離したケースも発生しています。ＬＰガス販売事業者は、経済産業大臣又は都道府県知事に登録しなければならないのですが（液石法第３条）、安全性に係る保安業務等を除き、料金などの供給条件等について、特段の規制が課されていないのが現状です。

当然、LPガスは自由化されているので、電気と同様の競争環境にあり、安価なプランを実現するため企業努力を日々継続しているLPガス会社を選ぶこともできます。つまり、安価なLPガス会社への切替も可能ですが、その事実はあまり知られておらず、価格が高くても当然のこととして受け入れてしまっている方も多いのではないでしょうか。例えば、内閣府の公共料金等専門調査会(平成30年4月26日)によると、LPガス利用者の約3分の2は、LPガス事業者が自由に料金を設定できることを知らない状況と報告しています（図3）。

こうした背景もあり、LPガス会社もビジネスであることから、競争相手が実質ほとんどいない環境が長く続くと、高収益を得る手段として高額な料金設定をすることもあると想定されます。

LPガス料金については、情報を適切に公開している企業や、適正な価格でLPガスを販売して適正な収益を上げている企業がある一方、通常の価格から大きく乖離した高価格を設定しているケースもあり、以下に示す通り、国においても長年をかけてこの問題に取り組んでいます。

LPガスの価格水準、情報公開に関する国の対応

LPガスの価格問題については、国も早い段階から認識しており、例えば1999年には公正取引委員会が「LPガス販売業における取引慣行等に関する実態調査」を報告しています。その中では非常に多くの問題点が指摘されており、例えば、「契約時に料金表を受け取った消費者は約3割に過ぎない」ことや、「販売業者の6割以上が無償配管を行い、その費用は契約顧客全体からガス料金に含めて回収している例が多い」こと、「販売業者変更の際、4割以上の販売業者が不当に高額の配管設備の買い取り代金を要求する」などが示されています。

同年10月、LPガスに関するトラブルを防ぐため、経産省資源エネルギー庁は「ＬＰガス取引の適正化・料金透明化に向けた措置」のアクションプランを提案しました。これを踏まえて「ＬＰガス料金問題検討会」が組織され、ＬＰガスの取引適正化・料金透明化等の行動指針が構築されました。

しかしその後も、一部のLPガス会社は適正価格での販売を行わず、そのため2014年に開催された経済産業省による「総合資源エネルギー調査会石油・天然ガス小委員会」においても、消費者への価格情報の積極的な提供、小売価格の低減に向けた自助努力が強く要請されています。

このように料金設定を公表していない企業が多いため、一般社団法人全国ＬＰガス協会は、料金の透明化を図る観点から、2015年3月に自主的ガイドラインである「LPガス販売指針」を改定しました。しかし、指針改定から約1年後、資源エネルギー庁の調査（液化石油ガス流通ワーキンググループ）によると、2016年2月時点において料金情報を公表しているのは169社中2社という結果になりました。

その後、資源エネルギー庁では、LPガス料金の透明化及び取引の適正化を図るため、2017年に「液化石油ガスの小売営業における取引適正化指針」を策定し公表しました。取引適正化ガイドラインにおいては、消費者等からの指摘を踏まえ、LPガス販売事業者に対し、自社の標準的な料金メニュー等を一般に広く公表することなどを求めています。

しかし、2019年4月に資源エネルギー庁が発表した「石油製品需給適正化調査報告書」によると、まだまだ指針等が守られているとは言えない状況です。例えば、LPガス料金の値上の事前告知は、必ず知らせているが16.1%にとどまり、まったく知らせていない（13.8%）とわからない（58.6%）の合計が72.4%となりました。また、設備費用が転嫁されている場合の請求書の明記状況は、明記されていることが多いが12.0%にとどまり、明記されていないことが多い（40%）とわからない（48%）の合計が88%と、LPガスの利用者に知らせていない状況です（図4）。

そもそもLPガス会社は、液石法第14条及び同法施行規則第13条に基づき、ＬＰガスの価格の算定方法などの料金に関する事項等を記載した書面を交付することとされています。しかし経産省の委員会等でも、消費者から「基本料金があることを知らなかった」「料金について説明がない」との苦情や、販売契約解除時における消費設備の精算を巡って、ＬＰガス販売事業者と消費者間のトラブルが多発していることが示されています。

ただ少しずつ状況も進展し、全国LPガス協会にによると、LPガスに係る消費生活相談については、2011年度には約6200件であったものの、2021年度は3100件程度となり、まだまだ数は多いものの、減少傾向にあるという報告も示されています。

ただし、いまだに省令の一部改正やガイドラインで示されたルールが守られていないケースもあり、事態は根深いものがあります。LPガスの歴史は深く、販売業者だけの責任ではないと考えられますが、私たちLPガスの消費者も自身の価格が適正であるか、「調べる」という行動をとっていくことが重要であると考えます。

LPガスの今後の展望性

LPガスの今後の展望について、法改正の可能性も含めて解説します。

商慣行是正に向けた対応

LPガス事業における商慣行是正に向けた対応について見ていきます。

LP事業者における商慣行の問題

LPガス事業における商慣行では、以下の問題があります。

【LPガスの商慣行について】

賃貸住宅の場合、ガス機器に加え、エアコンやインターホンなどの設備もLPガス会社が無償提供し、それらの費用を入居者が負担するケースもあります。一戸建てにおいては、ガス会社の乗り換えで訴訟トラブルに発展するリスクも少なくありません。

商慣行是正に向けた取り組み

「経済産業省　液化石油ガス流通ワーキンググループ」では、LPガス会社の商慣行是正に向けた取り組みが実施されてきました。2024年4月19日の中間とりまとめ資料によると、制度（液化石油ガス法）見直しに向けた以下の方向性が提示されています。

＜商慣行是正に向けた方向性＞

• 過大な営業行為を制限（2024年夏頃に施行）
• 三部料金制の徹底（2025年春頃に施行）
• LPガス料金等の情報提供（2024年夏頃に施行）

※参照：経済産業省「LPガスの商慣行是正に向けた対応方針　中間とりまとめ 概要資料」

※三部料金制：基本料金＋従量料金＋設備料金

従来の商慣行では、料金体系が不透明な箇所も多く、消費者への不利益が懸念されてきました。消費者が自由にガス会社を選択し、納得したうえで料金を支払えるよう、上記のような方向性が提示されています。

液化石油ガス法の改正省令の施行で私たちの暮らしはどう変わる？

液化石油ガス法の改正省令の施行により、消費者の生活は一定程度改善されることが見込まれます。想定される事例としては、以下が挙げられます。

＜改善される暮らし＞

• 消費者のLPガス会社選択における制限が撤廃
• LPガスとは関係のない設備に関する計上が廃止（エアコンやインターホンなどの賃貸住宅設備）
• LPガス料金が事前に提示される

LPガス会社の乗り換えを制限する契約締結が撤廃されるため、消費者はこれまで以上にガス会社を自由に選べるようになります。

また、賃貸住宅における各種設備の無償貸与が禁止されることで、LPガスとは関係のない料金請求はなくなり、消費者にとって疑問・不安の残る請求は徐々に少なくなると予想されます。

まとめ

本ページでは、当サイトが推奨する一括見積/比較サービスを2種類ご紹介しました。一つ目が、東証プライム上場の「株式会社じげん」が提供する、国内最大のLPガス比較サービス「エネピ」です。エネピでは、当サイトの調査においてはLPガス比較サイトで唯一、プロパンガス会社各社の料金を網羅的にWEB掲載しています。

特筆すべき点は、直接プロパンガス会社に問い合わせるよりも、エネピを経由すると安価な料金となり、お得にプロパンガスを利用できる点です。エネピは価格面を非常に重視しており、LPの原価や納入価格の専門性があり熟知した上でLPガス会社と調整の上で価格設定しており、企業努力が伺えます。

また、エネピに加盟するLP事業者は300社以上に達し、累計利用者数60万人以上と国内屈指の規模を持ちます。Googleの口コミレビューも4,500件以上あり、★4.4の評価となっています（2026年9月3日時点）。長年のLPガス各社との付き合いや、大企業ならではの屈指の顧客ボリュームによるディスカウントが可能であり、LPガス削減の実力は確かです。

おすすめサービスの二つ目は、LPガス事業を専門とした特化型の中小企業である「株式会社エネジスタ」が提供する「ガス屋の窓口」となります。こちらは10秒診断となっており、無料で利用できる形となっております。また、15万世帯を超える乗り換え実績があります（2026年9月3日時点）。

10秒診断後には、LPガスの削減方法やお申込み方法などについて、LPガス専門の中小企業ならではの丁寧な対応を受けることができます。LPガスに特化した企業だけあり、普段は見つけられないような、安価は大前提として、それに加え丁寧な対応のLPガス会社を紹介してくれる可能性が高いです。

LPガスの料金削減を検討する際には、この2つのサービスのいずれかを利用しておけば、まず間違いない結果が得られることが想定されます。

なお、LPガスは日本で1950年台から普及し始めました。LPガス小売りの自由化により、現在のLPガス会社は1万6,000社を超え、どの家庭でもLPガスを契約できます。ただ社数が1万社以上もあるため、極めて高額なLPガス価格の設定をしている事業者が存在することは事実としてあります。

LPガス会社によって料金は大きく差があるので、契約時は注意が必要です。そのため、エネピやガス屋の窓口といった一括見積系のサービスが非常に向いている業界構造であり、毎月のガス代を大幅に削減することも十分に期待できます。本ページの情報が皆様のご参考になりましたら幸いです。

補足：LPガスからオール電化にするメリット・デメリット等について

プロパンガスの料金が高いと感じる方は、オール電化も選択肢に入ります。LP（プロパン）ガスは、ガスボンベを各家庭まで配送して供給する仕組みのため、配送費や人件費、保安にかかる費用などが必要となり、都市ガスと比較して料金が割高となるケースがあります。

そのため、LPガス料金を抑える方法として、より料金の安いLPガス会社へ切り替えるだけでなく、給湯や調理に使用しているガスを電気へ切り替える「オール電化」も選択肢の一つです。特に、現在使用しているガス給湯器やガスコンロの交換時期が近い場合には、そのままガス設備を更新する場合と、エコキュートやIHクッキングヒーターへ切り替える場合の両方を比較してみることをおすすめします。

LPガスからオール電化に切り替えるメリット

LPガスからオール電化へ切り替える大きなメリットの一つは、住宅でLPガスを使用しなくなれば、毎月発生していたガス料金の基本料金をなくせることです。また、給湯をガス給湯器からエコキュートへ変更すると、空気中の熱を利用して効率よくお湯を沸かすことができます。ご家庭の電気料金プランや使用状況によっては、給湯にかかる光熱費の削減につながる場合があります。

調理についても、ガスコンロからIHクッキングヒーターへ切り替えることで火を直接使用しなくなるため、調理中の安全性を高めやすく、天板がフラットなため日々のお手入れもしやすくなります。さらに、太陽光発電や家庭用蓄電池と組み合わせることで、自宅で発電した電気を給湯や調理、家電などに活用できるようになります。将来的に住宅全体のエネルギーコストを見直したい方にとっても、オール電化は検討しやすい選択肢です。

LPガスからオール電化に切り替えるデメリット・注意点

一方で、オール電化への切り替えには、エコキュートやIHクッキングヒーターなどの機器代や設置工事費がかかります。既存設備や住宅の状況によっては、電気配線や分電盤などの工事が必要になる場合もあり、初期費用が大きくなることがあります。

また、オール電化にすれば必ず光熱費が安くなるわけではありません。電気料金プランや家族構成、使用する時間帯、給湯量などによっては、期待したほど料金が下がらないケースもあります。エコキュートを設置するためには、屋外に貯湯タンクやヒートポンプユニットを設置するスペースも必要です。設置場所が限られている住宅では、事前に施工会社へ設置可否を確認する必要があります。

さらに、住宅のエネルギーを電気に集約することになるため、停電時にはIHクッキングヒーターやエコキュートの通常運転ができなくなる点にも注意が必要です。災害時の備えを重視する場合には、太陽光発電や蓄電池をあわせて検討する方法もあります。

LPガスの継続とオール電化、どちらが良い？

LPガス会社を変更した方がよいのか、オール電化へ切り替えた方がよいのかは、ご家庭によって異なります。例えば、現在のLPガス料金がそれほど高くなく、ガス給湯器やガスコンロも新しい場合には、設備をそのまま使用した方が経済的なこともあります。一方で、下記に当てはまるご家庭では、オール電化への切り替えも比較してみる価値があります。

• 現在のLPガス料金が高い
• ガス給湯器の交換時期が近い
• ガスコンロも交換を検討している
• 太陽光発電や蓄電池にも興味がある
• 今後の光熱費をまとめて見直したい

大切なのは、「LPガスだからオール電化にした方がよい」と一律に判断するのではなく、現在の光熱費と設備の更新費用、オール電化にした場合の導入費用などを比較した上で判断することです。

オール電化機器（エコキュート・蓄電池・太陽光発電・IH）の一括見積サービス

プライスエナジーでは、LPガスからオール電化への切り替えをご検討の方に向けて、エコキュートやIHクッキングヒーターをはじめ、太陽光発電、家庭用蓄電池などの一括見積サービスをご案内しています。お見積り・ご相談は完全無料です。

住宅設備は、同じ機器であっても施工会社や住宅の設置条件、必要となる工事内容などによって費用が異なります。複数の施工会社から見積もりを取得し、価格だけでなく機器や工事内容を比較した上で、ご家庭に合った設備を検討することをおすすめします。

オール電化の一括見積（プラエネ・オール電化）

LPガスからオール電化への切り替えをまとめて検討したい方におすすめです。エコキュートやIHクッキングヒーターを中心に、ご家庭の設備状況やご希望に合わせたオール電化設備について比較できます。

エコキュートの一括見積（プラエネエコキュート）

現在使用しているガス給湯器からエコキュートへの切り替えや、既存のエコキュートの買い替えをご検討の方におすすめです。機器の価格だけでなく、設置条件や工事内容なども含めて比較できます。

蓄電池の一括見積（プラエネ蓄電池）

家庭用蓄電池の導入をご検討の方におすすめです。太陽光発電でつくった電気の有効活用や、停電時の電源確保などを目的として、ご家庭の電気使用量に合った蓄電容量や設備を比較できます。

太陽光発電の一括見積（プラエネ太陽光）

住宅用太陽光発電の導入をご検討の方におすすめです。自宅で発電した電気を給湯や調理、家電などに使用することで、電力会社から購入する電力量を抑えることができます。設置容量や導入費用、施工内容などを複数の提案から比較できます。

LPガス料金が高いと感じている方は、LPガス会社の変更だけでなく、オール電化への切り替えも含めて比較することで、よりご家庭に合った光熱費の見直し方法を見つけられる可能性があります。特に給湯器やガスコンロの交換時期が近い場合には、設備を更新する前に、一度オール電化にした場合の費用についても見積もりを取って比較してみることをおすすめします。