「太陽光発電は7割損する」はデマ！損してしまうケースとその対処法を紹介

太陽光発電を導入する際は高額なコストがかかります。そのため、太陽光発電に魅力を感じていても、設備の購入・設置に踏み切れない方は多いでしょう。しかもインターネットには「太陽光発電は7割損する」といった記述も見られ、これも不安を煽る原因のひとつになっています。

しかし、結論から申し上げますと「太陽光発電は7割損する」との説はデマです。この記事では、なぜそのようなデマが流れているのかを解説した上で、太陽光発電で損をしてしまうケースと、その対処法についてもご紹介します。

「太陽光発電は7割損する」と言われる理由は？

インターネットやSNSなどで「太陽光発電は7割損する」といった話を聞いたことがないでしょうか。結論から申し上げますと、「太陽光発電は7割損する」との説はデマです。このデマは、週刊誌による拡大解釈が原因で浸透したとみられますが、実際には根拠が確認されていません。

また、太陽光発電の自家消費率は30％が一般的であるため、残りの70％（7割）が「損」と捉えられている可能性もあります。しかし、その余った7割は売電できるため、これも損になったり、無駄になったりするわけではありません。

まずは、なぜ「太陽光発電は7割損する」と言われるようになったのか、その原因を「週刊新潮」の記事と「平成29年環境省資料」を用いて追究します。

週刊新潮

「太陽光発電は7割損する」とのデマが広がったと考えられるのは、週刊新潮による報道です。2012年5月24日に新潮社から発売された週刊新潮の目次を見ると、特集欄に「電気屋は教えない『太陽光発電』本当のコストと損益分岐点」「『太陽光発電』は7割の人が損をする」との記述があります。

この記事は現在オンラインで公開されていないため、詳細を確認することはできません。しかし、この記事を読んだ方によると、「すべての太陽光発電が故障するため損をする」といった内容の記事が掲載されているようです。これはあくまで憶測に過ぎず、明確な根拠は確認できませんでした。

もちろん、太陽光発電で損をするケースがゼロとは断言できません。詳しくは後述しますが、設置の目的や場所を誤ったり、想定外の破損が生じたりすると、期待どおりのメリットが得られない可能性はあります。しかし、「7割損」は10年以上も前の週刊誌が煽りとして用いた表現でしかなく、損をする人が「7割」であるとは言えません。

平成29年環境省資料

「太陽光発電は7割損する」という説の根拠として考えられるもうひとつの原因が「平成29年環境省資料」です。一部のオール電化関連のWebサイトは、この資料内に以下のような記述があるとしています。

• 太陽光発電設置の初期費用が高かった家庭の7割が損をしている
• 太陽光発電設置の初期費用が平均だった家庭の6割が損をしている
• 太陽光発電設置の初期費用が低かった家庭の3割が損をする

これは「平成29年度再生可能エネルギーに関するゾーニング基礎情報等の整備・公開等に関する委託業務報告書」であり、521ページにも及ぶ膨大な資料です。資料内ではさまざまな検証が行われていますが、上記のような記述は見つかりませんでした。

結論としては、「環境省が7割損をすることを認めている」といった内容の発信もデマです。なぜそのようなデマが広まったのかについては謎でしかありませんが、いずれにしても「太陽光発電は7割損する」との情報に根拠はなく、鵜呑みにする必要はありません。

実際、太陽光発電は損する？

「太陽光発電は7割損する」はデマですが、残念ながら太陽光発電の導入で損をしてしまう方もいます。何をもって「損」と考えるのかは人それぞれですが、「電気代の差額で太陽光発電の初期費用を相殺できなかった場合」を損と考えるのが一般的でしょう。

それでは、実際に太陽光発電で損をすることはあるのでしょうか。ガス併用で電気代を払い続けた場合と、オール電化を導入して電気代の一部を自家消費でまかない、さらに売電による収入を得た場合のランニングコストを比較してみましょう。

理論的には「20年で元が取れる」といわれている

太陽光発電で損をするかどうかですが、理論的には20年で元が取れると考えられています。その根拠として、電気代を払い続けた場合と、オール電化＋蓄電池を導入した場合のランニングコストを比較した表を作成しました。

【シミュレーション結果】

※経済効果と支払う光熱費は1ヶ月あたりの平均です。希望の自家消費率30％、余剰売電率70％で試算しています。関東地方の4人家族（東京電力、太陽容量4kW）を想定。

【支出の比較表】

※同条件での差額試算。

オール電化を導入すると、20年間で約205万円もコスト削減が見込める試算です。仮にオール電化＋蓄電池の初期費用として150万円を支払ったとしても、上記のシミュレーションどおりに支出の差額が発生すれば、約14年で元を取れます。

太陽光パネルの寿命は20年～30年とされるため、元を取るだけでなく、利益を積み重ねられる可能性も十分にあるでしょう。なお、太陽光パネルの法定耐用年数は17年です。これは、減価償却ができる期間を示しており、実際の寿命とは異なります。

太陽光発電で損してしまうケースと対策は？

先ほどのシミュレーション結果からわかるように、太陽光発電は20年使い続けると元を取れる可能性が高く、損をすることもありません。しかし、以下のようなケースでは、太陽光発電で損をする場合があります。

• 売電目的で設置してしまった
• 想定外の修理費用がかかってしまった
• 設置場所・角度が不適切で発電効率が悪かった
• メンテナンス不足で発電効率が下がってしまった
• 補助金を活用しなかった
• 設置した業者が倒産してしまった

7割もの方が損をするとは考えにくいですが、損をするリスクがゼロではない以上、どうすれば損をしにくいのか知っておく価値はあります。

それぞれのケースの詳細と、損をしないための対策を見てみましょう。

売電目的で設置してしまった

太陽光発電の余剰電力は電力会社に売却できます。2025年10月より買取価格が変更となり、4年目までは高額で買取されるため、設備の導入にかかる初期費用を回収しやすくなりました。

【FIT制度（再生可能エネルギーの固定価格買取制度）の買取価格】

※単位はkWh。

ただし、5年目以降は買取価格が下がることに注意しましょう。導入からずっと24円で買取されると勘違いしてしまうと、太陽光発電で損をしたと思ってしまいかねません。

このケースで有効な対策は2つあります。

• 自家消費を前提として太陽光発電を導入する
• 蓄電池などのオプションを利用する

経済産業省としても、買電よりも自家消費を推奨しています。そのため、自家消費を前提として太陽光発電を導入したほうが、「損をした」と感じにくくなるでしょう。

蓄電池を併用すると、電気代が安い時間帯に購入した電力を活用できるため、さらに自家消費を増やせます。夜間沸き上げではなく、日中にシフトする「おひさまエコキュート」や、電気自動車を蓄電池代わりにする「V2H」も有益な選択肢でしょう。

想定外の修理費用がかかってしまった

太陽光発電システムが故障したり、劣化したりすると、修理を依頼しなければなりません。想定外の修理費用がかかった結果、想定していたとおりの収益を得られずに、損をしてしまう可能性があります。この場合の対処法は次のとおりです。

• メーカーや施工業者の保証内容を確認する
• 定期的にメンテナンスと点検を行う

機械の故障に供えられる「機器保証」や、出力が低下した場合に補償される「出力保証」、施工不良に対応できる「施工保証」などの有無を調べておきましょう。また、定期的にメンテナンスと点検を依頼することにより、不具合を早期解消でき、重大な故障を防ぎやすくなります。

設置場所・角度が不適切で発電効率が悪かった

太陽光発電の発電効率は、ソーラーパネルの設置場所や角度によって大きく左右されます。パネルの角度が最適ではなかったり、ビルや樹木などの影響で影が生じやすかったりする場所に設置した結果、想定どおりに発電できない可能性があるため注意しましょう。この場合の対策は次のとおりです。

• 専門家に現地調査を依頼する
• 事前に発電量をシミュレーションする

太陽光発電の施工業者によっては、工事前に専門家が現地調査を行い、発電量をシミュレーションするサービスを行っている場合があります。プロの目線で適切な設置場所や設置角度を判断してもらうことにより、発電効率を最大化できるでしょう。

メンテナンス不足で発電効率が下がってしまった

太陽光発電は、メンテナンス不足が原因で発電効率が下がる可能性があります。ソーラーパネルの表面に鳥の糞や落ち葉、砂埃などが付着しただけでも発電効率が下がる可能性があるため、定期的なメンテナンスを欠かせません。この場合の対策は次の3つです。

• 定期的にソーラーパネルを清掃する
• 専門業者の点検を受ける
• モニタリングシステムを確認する
• 保証制度が充実した施工店を利用する

パネルの清掃は自分自身でも行えますが、パワーコンディショナーの動作確認などのメンテナンスを行うためには、専門家の力が必要です。最低でも数年に一度程度の頻度で点検を受け、異常がないか確認してもらいましょう。

また、発電量を確認できるモニタリングシステムの導入もおすすめです。リアルタイムで発電状況を確認できるため、発電量が急に落ちたり、異常な数値を示したりした場合に素早く気付きやすく、すぐにメンテナンスや修理を依頼できます。

施工店の保証制度に注目するのもおすすめです。施工店によっては、3年点検や5年点検を実施する場合があり、無料でメンテナンスを受けられます。電気プラン乗換.comでは、アフターサービスが充実した施工店を数多くご紹介しております。無料のオール電化一括見積サービスをご利用の上、安心して依頼できるお近くの工務店をお探しください。

補助金を活用しなかった

太陽光発電や蓄電池を導入する際は、国や自治体の補助金を活用できる場合があります。数十万円単位の補助金を受け取れる可能性もあるため、利用できる補助金があるかどうか、市区町村のHPなどから調べておきましょう。補助金申請のサポートを行う業者に工事を依頼すると便利です。

設置した業者が倒産してしまった

太陽光発電を設置した業者が倒産すると、保証が受けられなくなったり、メンテナンスが行われなくなったりします。倒産リスクに備えるためのポイントは次のとおりです。

• 業者の実績や口コミを確認する
• 業者が第三者機関による保険に加入しているか確認する

万一の倒産時に、別の施工業者が修理・メンテナンスといった保証を引き継ぐ保険に加入している業者を選べば安心です。実績や口コミも確認し、信頼できる業者に施工を依頼しましょう。

まとめ

「太陽光発電は7割損する」はデマです。週刊新潮の記事に根拠はなく、環境省の資料にもそのような記述は見当たりません。以下のようなケースでは損をする可能性がありますが、それぞれのケースで対策を打つことは可能です。

• 売電目的で設置してしまった
• 想定外の修理費用がかかってしまった
• 設置場所・角度が不適切で発電効率が悪かった
• メンテナンス不足で発電効率が下がってしまった
• 補助金を活用しなかった
• 設置した業者が倒産してしまった

太陽光発電で損をしないためのポイントは、電力の購入量を減らすことと、電気代の安い電気会社を利用することです。また、故障など万一のトラブルに備えて、信頼できる施工店に依頼することもポイントと言えます。

電気プラン乗換.comでは、完全無料のオール電化一括見積サービスをご提供中です。弊社が施工店を厳選し、アフターサービスの内容が良く、万一の倒産時にも、お客様が損をしない保証制度を取りそろえた施工店をご紹介いたします。また、お客様にとって最適な電気料金プランのご紹介もしており、電気代削減への貢献も可能です。

＜この記事を書いた人＞

RAUL株式会社　電気プラン乗換コム運営事務局
エコモ博士のエコらいふナビ

エコモは各地を飛び回って、電力・エネルギーや地球環境についてお勉強中なんだモ！色んな人に電気/ガスのことをお伝えし、エネルギーをもっと身近に感じてもらいたモ！

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