オール電化と太陽光発電で節約＆快適生活！メリット・費用・注意点を徹底解説
オール電化と太陽光発電は相性が良いといわれているため「一緒に使いたい」と考えている人も多いのではないでしょうか。
2つの設備を併用すると、光熱費の削減などが期待できますが、注意したいポイントがあるのもまた事実です。
この記事では、オール電化と太陽光発電を組み合わせるメリット・デメリットについて解説します。導入費用の目安や事前に知っておきたい注意点なども解説するので、導入すべきかどうかの判断材料としてお役立てください。
オール電化と太陽光発電の基礎知識
近年では、オール電化と太陽光発電の組み合わせが注目を集めていますが、それぞれどのような特徴があるのでしょうか。まずは、導入する前に知っておきたい、オール電化と太陽光発電の基礎知識をご紹介します。
オール電化とは？特徴と仕組み
オール電化とは、ご家庭で使う熱エネルギーをすべて電気で賄う仕組みのことです。この仕組みを導入すると、ガスの契約が不要になるため、家計管理がしやすくなります。さらに、ガス料金の支払いがなくなる分、光熱費の節約が期待できる点もメリットです。
また、火を使わずに暖房や調理ができる安全性の高さも、魅力といえます。ガス漏れなどの心配がないため、小さなお子様やご高齢の方がいらっしゃるご家庭でも、導入しやすいです。
一方で、オール電化には導入コストが高いという欠点があり、昼間の電気代が高くなりやすい点もデメリットとして挙げられます。
加えて、停電時にはすべての電気機器が使えなくなる弱点もありますが、電気はガスよりも復旧が早いため、一概に停電や災害に弱いとは言い切れません。
太陽光発電とは？家庭での活用例
太陽光発電とは、太陽光の光エネルギーを利用して発電するシステムのことです。このシステムの中心となる太陽電池（半導体）に光が当たると、日射強度（瞬間的な太陽光の強さ）に比例して発電します。エネルギー源が太陽光であり、枯渇の心配がないのが大きな特徴です。
また、化石燃料を消費せず、二酸化炭素を排出しないという特徴から、環境にやさしい発電方式として注目されています。発電した電気はご家庭で使えて、余った電気は電力会社に売ることも可能です。
注意すべき点として、太陽光はエネルギー密度が低いため、大量の電気をつくるには広大な土地が必要になります。そのほか、発電量が自然条件に左右されるといった注意点もあるため、太陽光発電の導入は慎重に検討する必要があるでしょう。
オール電化×太陽光発電のメリットとデメリット
ここからは、オール電化と太陽光発電を組み合わせるメリット・デメリットをご紹介します。デメリットを補う方法にも触れているので、ぜひ参考にしてみてください。
オール電化と太陽光発電を組み合わせる6つのメリット
オール電化と太陽光発電を組み合わせると、以下のようなメリットが得られます。
- 電気代の節約が可能
- 光熱費の一元化で家計管理が簡単に
- 売電収入で経済的な補助に
- 蓄電池の活用で災害時も安心
- ガス代が不要になるためランニングコスト削減
- 火を使わない生活で安全性向上
＜オール電化と太陽光発電を組み合わせる6つのメリット＞
オール電化住宅に太陽光発電を設置すると、電力会社から購入する電気量が減るため、電気代の節約につながります。
さらに蓄電池を活用し、電気料金が高い時間帯に充電した電気を利用することで、より節電効果が期待できるでしょう。
上記に加えて、余剰電力から売電収入を得られるようになり、生活費の補填や初期費用の回収に充てられるのもメリットです。
売電収入を得るためには、電力会社と経済産業省への手続きが必要になるため、忘れずに申請しましょう。
また、太陽光発電と蓄電池は、いずれも非常用電源として役立ちます。オール電化は電気を動力源としていることから、停電や災害に弱いという声もありますが、太陽光発電・蓄電池との併用でその弱点を補うことが可能です。
組み合わせるデメリットとその対策
さまざまなメリットがあるオール電化と太陽光発電の併用ですが、次のようなデメリットがあることも理解しておかなければなりません。
- 初期費用が高額
- 昼間の電気料金が割高
- 天候や季節で発電量が変動
＜組み合わせるデメリットとその対策＞
オール電化と太陽光発電を導入する場合、高い初期費用がかかります。いずれも数十万円から数百万円の初期費用がかかるため、自治体の補助金やソーラーローンの利用も検討してみると良いでしょう。
また、オール電化向けの電気料金プランは、一般的なプランよりも昼間の料金単価が高い傾向にあります。日中の電気使用量が多い人は、夜間の料金単価が安いプランを契約し、深夜帯に充電した蓄電池を昼間に利用すれば、電気代を抑えることが可能です。
先ほども軽く触れましたが、太陽光発電の発電量は天候や季節に左右されます。そのため、ご家庭で使用する電気を太陽光発電だけで賄うのは難しいですが、蓄電池の活用や発電効率の底上げにより、自家消費率を高めることが可能です。
電気代の比較シミュレーション
オール電化や太陽光発電を導入した場合、月々の電気代はどれくらいになるのでしょうか。ここでは、太陽光発電がある場合とない場合に分けて、オール電化住宅の電気代の目安をご紹介します。
オール電化のみの場合の光熱費
オール電化のみの場合、月々の電気代は1万5,000円前後が目安です。この額はあくまで平均であり、電気代は家族の人数や使用する家電などによって大きく変動します。
なお、オール電化住宅ではすべての熱源を電気で賄うため、電気代は必然的に高くなります。しかし、ガス代が不要になるため、光熱費が安くなるケースがほとんどです。
オール電化＋太陽光発電の場合の光熱費
オール電化と太陽光発電を導入した場合、月々の電気代は1万円前後が目安です。この額もあくまで平均ですが、オール電化のみの住宅や一般的な住宅と比べると、毎月の電気代の負担は少ないといえるでしょう。
前述のとおり、太陽光発電の発電量は自然条件に左右されるため、導入したからといって必ず期待した節電効果が得られるとは限りません。
光熱費の削減に役立つものではありますが、太陽光発電だけに頼らず、電気の使い方や契約プランを見直すことも重要です。
売買収入が家計に与える影響
太陽光発電は「固定価格買取制度（FIT制度）」の対象であり、余剰電力の買取価格が一定期間保証されます。
そのため、ある程度の発電量を確保できれば、安定した副収入を得ることが可能です。上手く売電を行えば、初期費用を回収しながらも光熱費を削減できるでしょう。
オール電化と太陽光発電の導入費用の目安
オール電化や太陽光発電を導入するには、それなりの費用がかかります。具体的にどれくらいの費用がかかるのか、この機会に確認しておきましょう。
オール電化の設備導入かかる費用
オール電化の設備導入にかかる費用は、60〜100万円が相場です。 IHクッキングヒーターの性能やエコキュートの容量などにより、導入費用は大きく変わるため、事前に見積もりをとるようにしましょう。
太陽光発電の設置費用と回収期間の目安
太陽光発電の設置には、130万円前後の費用がかかります。1kWあたりの導入費用は、20〜30万円程度となっており、相場の範囲内に収まることがほとんどです。
また、太陽光発電の設置費用は、10年前後で回収できるといわれています。ただし、回収期間は、導入コストや発電量、電気の使用状況などによって変動するため、あくまで参考程度に留めておきましょう。
家庭用蓄電池の費用相場
家庭用蓄電池の導入費用は、80〜200万円が相場です。蓄電池の価格は、メーカー・容量・機能などによって異なるため、用途や予算に合ったものを選びましょう。
節約を最大化するポイント
オール電化と太陽光発電を組み合わせると、電気代の節約が期待できますが、さらに節約効果を高めたいと考えている人もいるでしょう。ここからは、電気代における節約のポイントを3つご紹介します。
節電しやすい家づくりのコツ
節電しやすい環境を整えれば、効率的に電気代を節約できます。例えば、太陽光発電と蓄電池を導入すれば、電力会社から購入する電気量を減らせるため、割高な昼間の電気代を抑えられます。
また、消費電力が少ないLED照明を取り付けたり、保温性が高い浴槽を設置したりするのも、電気代の節約に有効です。
近いうちにマイホームを購入する予定の人は、省エネ性能が高いZEH住宅も検討してみると良いでしょう。
電力会社の見直しで光熱費を削減
2016年4月からスタートした「電気自由化」に伴い、私たち消費者は自由に電力会社やプランを選択できるようになりました。
ライフスタイルに合った電力会社・プランに切り替えれば、光熱費の大幅な削減が期待できます。オール電化と太陽光発電を導入する場合は、夜間の料金単価が安い電力会社のプランに変更するのがおすすめです。
日々の生活で無理なくできる節電アイデア
少しでも電気代を抑えたいのであれば、日々の生活を見直すことも重要です。以下の節電アイデアを取り入れれば、無理なく電気代を抑えられるでしょう。
- 冷蔵庫の温度設定を見直す（適切な温度設定に変更する）
- テレビや照明をこまめに消す
- エアコンとサーキュレーターを併用する
- なるべく追い焚き機能を使わない
＜日々の生活で無理なくできる節電アイデア＞
このように、家電の使い方を見直せば、電気代を大幅に抑えることが可能です。近年、日本では電気料金の値上がりが続いているため、できることからコツコツ始めていきましょう。
導入前に知っておきたい注意点
後悔しない選択をするためには、事前に注意点を把握しておく必要があります。ここでは、オール電化・太陽光発電の導入前に知っておきたい注意点を3つご紹介します。
補助金や減税制度を活用する方法
前述のとおり、オール電化や太陽光発電には、導入コストが高いという欠点があります。自治体の中には、独自の補助金制度を設けているところもあるため、導入前にチェックしておきましょう。補助金の適用条件や金額などについては、各自治体のホームページにてご確認ください。
また、省エネ住宅は補助金だけでなく、税制面での優遇措置も受けられます。減税制度を利用すれば、所得税や固定資産税などの支払いを減らせるため、省エネ住宅に関する税制についても調べておきましょう。
売買契約と確定申告の注意点
売電収入の金額によっては、確定申告が必要になることも覚えておきましょう。例えば、サラリーマンの場合、売電収入を含めた雑所得が20万円を超えると、確定申告が必要になります。
確定申告を怠ると、ペナルティとして無申告加算税（罰金）が課されるため、注意が必要です。なお、住宅用の太陽光発電は容量が少ないことから、年間20万円以上の売電収入を得るケースはほとんどありません。
設備撤去時にかかる費用と手順
住宅用の太陽光発電を撤去する場合、10〜15万円程度の撤去費用がかかります。撤去費用は、依頼する業者によって異なり、建物や設備の状態によって変動する場合がある点にもご留意ください。
また、太陽光パネルは適切な方法で撤去しなければ、感電する恐れがあります。加えて、産業廃棄物扱いで処分する必要があるため、設備の撤去・処分は専門業者に依頼しましょう。
オール電化と太陽光発電の将来性
最後に、オール電化と太陽光発電の将来性について解説します。以下の内容も参考にしながら、今一度導入を検討してみてください。
太陽光発電の設置義務化の動き
日本では、太陽光発電の設置義務化が進められています。これは、温室効果ガスの削減や、再生可能エネルギーの利用拡大を目的とした取り組みです。
しかしながら、賛成派と反対派で意見が割れているため、今すぐに実現することはないでしょう。太陽光発電の導入を検討している人は、今後の動向にも注目しましょう。
電力自由化時代におけるメリット・リスク
電力自由化に伴い、さまざまな企業が電気事業に参入できるようになりました。新たに参入した小売電気事業者を「新電力」といい、従来の電力会社とは異なる電気料金プランが注目を集めています。
新電力に切り替えることで、電気代の節約が期待できますが、倒産・撤退のリスクがあるのもまた事実です。
契約中の電力会社が倒産・撤退した場合、他の電力会社と契約することになりますが、その影響で家計の負担が増えてしまう可能性もあります。
特にオール電化は電気を動力源としているため、契約内容が変われば、電気代に影響が出やすいです。そのため、契約する電力会社は慎重に判断しなければなりません。
脱炭素社会に向けた今後の期待
日本では、2030年までに、温室効果ガスを46%削減するという目標を掲げています。発電時に二酸化炭素を排出せず、国内で発電を完結できる太陽光発電の重要性は、今後ますます高まっていくでしょう。
一方で、太陽光発電の売電価格は下落傾向にあり、また2030年頃には多くのパネルが寿命を迎え、大量廃棄による最終処分場のひっ迫が懸念されています。このような課題も抱えているため、将来性も考慮しながら、導入を検討することが重要です。
まとめ
オール電化と太陽光発電を組み合わせることで、光熱費の大幅な削減が期待できます。さらに売電収入を得られたり、ガスを使わない生活で安全性が向上したりする点もメリットです。
また、蓄電池を導入すれば、太陽光発電でつくった電気を蓄えられます。いずれの設備も導入コストが高いため、補助金やローンなどを利用して、設置費用を抑えることも検討してみてください。
エコモは各地を飛び回って、電力・エネルギーや地球環境についてお勉強中なんだモ！色んな人に電気/ガスのことをお伝えし、エネルギーをもっと身近に感じてもらいたモ！
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