Looopが提供する「ビジネスプラン（東北電力エリア）」について、特徴やメリット・デメリット等を解説いたします。皆様の電気料金プランのご検討材料としてお役に立てていただけますと幸いです。
| 提供エリア | 東北電力エリア |
|---|---|
| 利用できる都道府県 | 青森県、岩手県、秋田県、宮城県、山形県、福島県、新潟県（ただし、山形県の飛島ならびに新潟県の佐渡島および粟島は除きます。） |
| 電源構成 | https://looop-denki.com/low-v/feature/ |
| 公式HP | LooopのHPへ |
電気料金の推計削減メリット
電気料金は基本的に、月額固定の基本料金と、実際に使用した電気量に1kWhあたりの単価を乗じた「従量料金」を合計することで算出できます。これら基本料金や従量料金の単価は各電力会社のHPに掲載されておりますので、電気利用量と単価を計算式に当てはめることで、実際に支払う必要がある電気料金を割り出すことができます。
下記表は、公式HPにて公開されている単価情報から、「ビジネスプラン（東北電力エリア）」を利用した場合における電気料金の年間推定削減メリットを整理したものです。
| 電力利用量(年間) | Looopの「ビジネスプラン（東北電力エリア）」 | 東北電力の通常プラン | 年間削減額 |
|---|---|---|---|
| 6000kWh | 157000円/年 | 175500円/年 | 18500円の値下げ |
| 12000kWh | 322000円/年 | 367020円/年 | 45020円の値下げ |
| 30000kWh | 817000円/年 | 933660円/年 | 116660円の値下げ |
| 60000kWh | 1642000円/年 | 1851660円/年 | 209660円の値下げ |
| 90000kWh | 2467000円/年 | 2769660円/年 | 302660円の値下げ |
| 120000kWh | 3292000円/年 | 3648060円/年 | 356060円の値下げ |
※調査時点の推計値となりますので、最新の正確な情報を把握したい方は、各社のHPをご確認ください。
※年間電気代は、6000kWh（6kVA相当、月間500kWh）、12000kWh（10kVA相当、月間1000kWh）、30000kWh（20kVA相当、月間2500kWh）、60000kWh（30Kva相当、月間5000kWh）、90000kWh（40Kva相当、月間7500kWh）、120000kWh
（40Kva相当、月間10000kWh）を利用した場合の推計値です。
※年間電気代は電気料金プラン乗換コムのキャッシュバック金額を加味した数値となります。
追加のオプション
Looopのビジネスプラン（東北電力エリア）を利用することで、下記のオプションを利用できる可能性があります。それら内容をご確認いただき、皆様のライフスタイルに沿ったオプション内容であれば、電気料金プランの削減メリットと併せて検討材料にして頂けますと幸いです。なお、オプションによっては適用等で費用が発生するケースもございますので、詳細は公式HPをご確認ください。
- ガス割
ガスも契約すると通常従量料金よりも0.5円下げた価格で電気を使えます。 - ソーラー割
住宅用太陽光発電システムをお持ちの方が対象。自宅の屋根で発電した電力をLooopに供給できる方には、Looopプラン通常従量料金よりも1円下げた価格で電気を供給されます。 - ソーラー割L
LooopSolarを購入した方には、Looopでんき+ ソーラー割の従量料金より、さらに1円下げた価格での電気の提供になります。 - Looopでんち割
住宅用蓄電池のLooopでんちを購入した方には、 Looopでんきの従量料金より3円下げた価格で、電気が提供されます。
「ビジネスプラン（東北電力エリア）」への切替で電気の品質は変わる？
「ビジネスプラン（東北電力エリア）」へ切り替えても、電気の品質に違いは発生しません。電力自由化の議論においても、電力の品質については一切の変動がないよう、これまでと同じ送配電ネットワークを使って電気が届けられるよう設計されており、経済産業省のHPにも公開されているよう、これまでと全く同一の電気が届けられます。
「ビジネスプラン（東北電力エリア）」への切替で停電の頻度は変わる？
「ビジネスプラン（東北電力エリア）」へ切り替えても、停電のリスクが変動することはありません。電力インフラの事故に関しては、短い期間であっても人命や社会インフラの存続に関わるものであり、その復旧に関しては、特定の電力会社や特定プランの顧客優先という視点は存在しません。
また、経済産業省や消費者庁（消費者保護、安全の確保、消費者啓発を目的とした団体）は、電力全面自由化の際、電力の消費者に対して、新電力は停電が増える、電気の品質が変わるといった誤解をしないよう情報発信しています（ご参考）。
