ストエネによる電気プラン「Pプラン C（東京エリア）」の特徴とは？メリット・デメリットを解説

本ページでは、ストエネが提供する「Pプラン C（東京エリア）」について、料金プランの特徴や魅力、またメリット・デメリット等を解説いたします。皆様の電気料金プランのご検討材料としてお役に立てていただけますと幸いです。

提供エリア	東京電力管内
利用できる都道府県	栃木県、群馬県、茨城県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県、静岡県（富士川以東）、一部離島を除く
ストエネのURL	公式ＨＰはコチラ

Pプラン C（東京エリア）の特徴について

「Pプラン C（東京エリア）」は、ベース部分の電気料金単価が一定という特徴がある料金プランです。季節や時間帯によって単価の変動がなく、電気を使う時期を気にせず利用しやすい点がメリットと言えます。ただし一方で、料金のベース部分が一定であっても市場連動等の追加要素があれば、時間帯によって単価が変動することとなります。

また、明確に確定している「安価な時間帯」や「安価な季節」の設定がない点がデメリットです。そのため、電気を利用する時間をコントロールできる場合は、時間帯別や季節別で価格が設定されているプランも検討の余地があります。しかし、基本的には「自由な時間で電気を使いたい」という方に向いている類型の料金プランだと言えます（※ベース部分は一定ですが、それ以外に電気の価格に連動する要素がある場合は時間帯によって購入単価が異なります）。

また契約容量が異なる場合、基本料金単価が基本的には変動する形式のプランとなっています。契約容量（A・アンペア）は大きいほうが、同時に使える家電が多くなりブレーカーが落ちづらくなりますが、基本料金の毎月の負担も増える傾向にありますので、どの程度とするか判断が必要となります。基本的には、一人暮らしは30A、二人暮らしは40A、三人～四人は50A、六人暮らし以上は60Aであれば、ほぼ不自由なく電気を利用できるかと考えられます。

	基本料金
30A	契約不可
40A	契約不可
50A	契約不可
60A	1,771.44円/月

※調査時点(2024/7/22)の推計値となりますので、最新の正確な情報を把握したい方は、各社のHPをご確認ください。

年間電気料金の推計値

電気料金は基本的に、月額固定の基本料金と、実際に使用した電気量に1kWhあたりの単価を乗じた「従量料金」を合計することで算出できます。これら基本料金や従量料金の単価は各電力会社のHPに掲載されておりますので、電気利用量と単価を計算式に当てはめることで、実際に支払う必要がある電気料金を割り出すことができます。

ただし電気料金には「基本料金」や「従量料金」のほか、各電力会社によって「燃料調整費」や「電源調整費」「託送料金」「容量拠出金」等、個別の料金項目を設定しているケースがあります。また、国の制度によって「再エネ賦課金」が別途発生することとなります。なお、再エネ賦課金の内容については経産省のＨＰに詳細な記載があります。

電気料金プラン切替の大きなメリットとしては「電気代削減」が挙げられますが、現状においては電気料金の比較・シミュレーションについては変数が多く、実質的な削減額の算定が困難な状況です。例えば、特定の期間を切り取ると安価にみえる場合であっても、別の期間で比較すると、かえって高額になる場合もあります。

そのため、下記表はご参考情報として、公式ＨＰにて公開されている単価情報から「Pプラン C（東京エリア）」を利用した場合における「基本料金」と「従量料金」を単純合算した電気料金の年間電気代推計値を整理しております。

ただし「基本料金」と「従量料金」のほかにも、燃料調整費等の各社個別の追加変数等によって価格水準は変動することとなります。なお表中における世帯人数別の電気利用量については、総務省統計局による家計調査の数値をベースとして推計値を算出しています（ご参考）。

世帯人数	ストエネの「Pプラン C（東京エリア）」
一人暮らし	契約不可
二人暮らし	契約不可
三人暮らし	契約不可
四人暮らし	契約不可
五人暮らし	158,705円/年
六人暮らし	188,585円/年

※調査時点(2024/7/22)の推計値となりますので、最新の正確な情報を把握したい方は、各社のHPをご確認ください。
※基本料金および電力量料金の合算値となります。
※年間電気代は、一人暮らし（30A相当、月間210kWh）、二人暮らし（40A相当、月間360kWh）、三人暮らし（50A相当、月間400kWh）、四人暮らし（50A相当、月間430kWh）、五人暮らし（60A相当、月間460kWh）、六人暮らし（60A相当、月間560kWh）を利用した場合の推計値です。

「Pプラン C（東京エリア）」を利用した際の付帯オプション

ストエネではPプラン C（東京エリア）を利用される方々に対して、下記の付帯オプションを提供しています。これらについて、皆様の希望やライフスタイルに沿った内容であれば、電気代以外のメリットを享受できることとなります。

ただし付帯内容によっては、かえって皆様のデメリットとなることもあり、また例えば一見すると大きなメリットを感じる場合であっても、当該オプションの適用で費用が発生するケースもあります。そのため、詳細の最新情報はストエネのHPをご確認の上で、契約すべきか検討することを推奨いたします。

• ガスセット割引
  当社が提供するガス需給契約の料金から、毎月110円（税込）を割り引かせていただきます。
• クレカ割引
  条件のすべて満たす場合、クレジットカード登録手続が完了した日が属する月の翌月末日を支払期日とする料金から、のいずれか低い金額を割引いたします。(支払方法がクレジットカード払いであること→金1,000円（税込）,供給開始日が属する月の翌月末日までに、当社所定のクレジットカード登録手続が完了すること→割引対象料金1の金額（税込） )
• 移転継続割引
  供給開始日後に最初に到来する検針日の前日を満了日とする計量期間を1か月目とした、最大2ヶ月間の各計量期間の料金に対し、いずれか低い金額をそれぞれ割引いたします。((1)金1,000円（税込）or (2)各計量期間の割引対象料金2の金額（税込）)
• クレカ・移転継続割引
  「クレカ割引」「移転継続割引」の両方の条件をすべて満たした場合、供給開始日後に最初に到来する検針日の前日を満了日とする計量期間を1か月目とした、最大3ヶ月間の各計量期間の料金に対し、いずれか低い金額をそれぞれ割引いたします。((1)金1,000円（税込）or (2)各計量期間の割引対象料金3の金額（税込）)

プラン切り替えの際によくある質問

現在皆様がご利用中の電気料金プランと比較し、Pプラン C（東京エリア）の内容にメリットを感じる場合は、切り替え検討に入るかと思います。ただ、私共では法人向けではありますが「電力会社一括見積サービス」を日々行っており、「実際に新電力の料金プランに切り替えしても問題ないか？」といった不安の声もよく頂きまして、その不安はご家庭/個人向けのプラン切り替えにおいても同様かと考えております。

そのため、電気料金プランの切り替えの際によく頂くご質問につき、下記にてメリットとデメリットに分けた上でQ&Aにて形式ご回答いたします。

メリット関連

電気料金プランの切り替えに共通する基本原則につき、メリット面でのよくある質問を下記２種類ご回答いたします。

Q:「Pプラン C（東京エリア）」への切替で電気の品質は変わる？

A:「Pプラン C（東京エリア）」へ切り替えても、電気の品質に違いは発生しません。電力自由化の議論においても、電力の品質については一切の変動がないよう、これまでと同じ送配電ネットワークを使って電気が届けられるよう設計されており、経済産業省のHPにも公開されているよう、これまでと全く同一の電気が届けられます。

Q:「Pプラン C（東京エリア）」への切替で停電の頻度は変わる？

A:「Pプラン C（東京エリア）」へ切り替えても、停電のリスクが変動することはありません。電力インフラの事故に関しては、短い期間であっても人命や社会インフラの存続に関わるものであり、その復旧に関しては、特定の電力会社や特定プランの顧客優先という視点は存在しません。

また、経済産業省や消費者庁（消費者保護、安全の確保、消費者啓発を目的とした団体）は、電力全面自由化の際、電力の消費者に対して、新電力は停電が増える、電気の品質が変わるといった誤解をしないよう情報発信しています（ご参考）。

デメリット関連

電気料金プランの切り替えに共通する基本原則につき、デメリット面でのよくある質問を下記２種類ご回答いたします。

Q:ストエネが事業撤退や倒産をした場合はどうなる？

A:電力会社（ストエネ）が倒産・撤退する場合、電力会社から無契約状態になるまでの期日について通知が来ることになります。原則、その期日までに新しい小売電気事業者と契約していただくことで引き続き電気の供給を受けることができます。

無契約になる期日までに新しい電力会社との契約が間に合わなかった場合についても、ただちに電気の供給が止まるわけではないですが、無契約状態が長期間続くと電気の供給が止まってしまうこともあり得ます。そのため、お早めに切り替え先の小売電気事業者を探していただくことが必要となり、手間もかかります。通常、電力会社が倒産等しても電気が止まる事はほぼ考えづらいですが、総合的に手間等も考えるとデメリットといえる点かと考えられます。

Q:原油価格の高騰や世界情勢等で電気料金があがる？

A:電力会社としては、電気の供給原価よりも安価に売ると当然ですが赤字になるため、多くの電力会社では原油価格の高騰等に併せて電気料金の単価を調整する項目を設けています。それは、エリア大手電力会社等であっても原則同様となりますが、例えばロシア情勢のような国際危機の水準まで発展すると「切り替えによってかえって電気代が高額になる」といった逆転現象が生じていた事例が実際にあります。

理由としては、電気を売るほどに赤字になる場合、新電力よりもエリア大手電力の方が赤字額を耐えることのできる期間が長い可能性が高いためです。赤字の金額規模や期間によっては新電力側（ストエネ）が赤字縮小のため、エリア大手電力よりも値上げ幅が大きくなる可能性があります。

ただし2022年に始まったロシア情勢を教訓に、日本のみならず世界中でエネルギー危機が再度発生しないよう様々な対策が実行されています。とは言え、将来的に同様の事態が発生しないとは言い切れない部分があります。そうした国を揺るがす例外的な状況が発生した場合、想定したような料金水準とはならず、かえって損をするケースも考えられます。

ストエネが提供する電気料金プラン一覧

下記にてストエネが提供する電気料金プランの情報を一式整理しております。ストエネによる別の料金プランの概要を知りたい方は、当該料金プランのリンク先をご参照いただければ幸いです。

• フリープラン B（九州エリア）
• フリープラン C（九州エリア）
• フリープラン B（中国エリア）
• フリープラン A（四国エリア）
• フリープラン B（四国エリア）
• フリープラン C（北陸エリア）
• フリープラン A（関西エリア）
• フリープラン B（関西エリア）
• フリープラン A（中国エリア）
• フリープラン C（東京エリア）
• フリープラン B（中部エリア）
• フリープラン C（中部エリア）
• フリープラン B（北陸エリア）
• フリープラン C（北海道エリア）
• フリープラン B（東北エリア）
• フリープラン C（東北エリア）
• フリープラン B（東京エリア）
• 従量電灯プラン B（四国エリア）
• 従量電灯プラン B（九州エリア）
• 従量電灯プラン C（九州エリア）
• フリープラン B（北海道エリア）
• 従量電灯プラン B（関西エリア）
• 従量電灯プラン A（中国エリア）
• 従量電灯プラン B（中国エリア）
• 従量電灯プラン A（四国エリア）
• 従量電灯プラン C（中部エリア）
• 従量電灯プラン B（北陸エリア）
• 従量電灯プラン C（北陸エリア）
• 従量電灯プラン A（関西エリア）
• 従量電灯プラン C（東北エリア）
• 従量電灯プラン B（東京エリア）
• 従量電灯プラン C（東京エリア）
• 従量電灯プラン B（中部エリア）
• スタンダードプラン C（九州エリア）
• 従量電灯プラン B（北海道エリア）
• 従量電灯プラン C（北海道エリア）
• 従量電灯プラン B（東北エリア）
• スタンダードプラン B（中国エリア）
• スタンダードプラン A（四国エリア）
• スタンダードプラン B（四国エリア）
• スタンダードプラン B（九州エリア）
• スタンダードプラン A（関西エリア）
• スタンダードプラン B（関西エリア）
• スタンダードプラン A（中国エリア）
• スタンダードプラン B（中部エリア）
• スタンダードプラン C（中部エリア）
• スタンダードプラン B（北陸エリア）
• スタンダードプラン C（北陸エリア）
• スタンダードプラン C（東北エリア）
• スタンダードプラン B（東京エリア）
• スタンダードプラン C（東京エリア）
• 基本プラン C（九州エリア）
• スタンダードプラン B（北海道エリア）
• スタンダードプラン C（北海道エリア）
• スタンダードプラン B（東北エリア）
• 基本プラン B（中国エリア）
• 基本プラン A（四国エリア）
• 基本プラン B（四国エリア）
• 基本プラン B（九州エリア）
• 基本プラン C（北陸エリア）
• 基本プラン A（関西エリア）
• 基本プラン B（関西エリア）
• 基本プラン A（中国エリア）
• 基本プラン B（中部エリア）
• 基本プラン C（中部エリア）
• 基本プラン B（北陸エリア）
• 基本プラン B（東北エリア）
• 基本プラン C（東北エリア）
• 基本プラン B（東京エリア）
• 基本プラン C（東京エリア）
• オール電化プラン C（九州エリア）
• 基本プラン B（北海道エリア）
• 基本プラン C（北海道エリア）
• オール電化プラン B（中国エリア）
• オール電化プラン A（四国エリア）
• オール電化プラン B（四国エリア）
• オール電化プラン B（九州エリア）
• オール電化プラン A（関西エリア）
• オール電化プラン B（関西エリア）
• オール電化プラン A（中国エリア）
• オール電化プラン B（中部エリア）
• オール電化プラン C（中部エリア）
• オール電化プラン B（北陸エリア）
• オール電化プラン C（北陸エリア）
• オール電化プラン B（東北エリア）
• オール電化プラン C（東北エリア）
• オール電化プラン B（東京エリア）
• オール電化プラン C（東京エリア）
• Fプラン C（九州エリア）
• オール電化プラン B（北海道エリア）
• オール電化プラン C（北海道エリア）
• Fプラン A（四国エリア）
• Fプラン B（四国エリア）
• Fプラン B（九州エリア）
• Fプラン A（関西エリア）
• Fプラン B（関西エリア）
• Fプラン A（中国エリア）
• Fプラン B（中国エリア）
• Fプラン B（中部エリア）
• Fプラン C（中部エリア）
• Fプラン B（北陸エリア）
• Fプラン C（北陸エリア）
• Fプラン C（東北エリア）
• Fプラン B（東京エリア）
• Fプラン C（東京エリア）
• Fプラン B（北海道エリア）
• Fプラン C（北海道エリア）
• Fプラン B（東北エリア）
• Pプラン A（四国エリア）
• Pプラン B（四国エリア）
• Pプラン B（九州エリア）
• Pプラン C（九州エリア）
• Pプラン B（関西エリア）
• Pプラン A（中国エリア）
• Pプラン B（中国エリア）
• Pプラン C（中部エリア）
• Pプラン B（北陸エリア）
• Pプラン C（北陸エリア）
• Pプラン A（関西エリア）
• Pプラン C（東北エリア）
• Pプラン B（東京エリア）
• Pプラン C（東京エリア）
• Pプラン B（中部エリア）
• Pプラン B（北海道エリア）
• Pプラン C（北海道エリア）
• Pプラン B（東北エリア）