新日本エネルギーと契約すると電気料金が高くなるのは本当?大手電力会社と料金プランを比較!

  • 更新日:2025/01/16

新日本エネルギーは、家庭向けに電力供給サービスを行っている、いわゆる新電力会社の1つです。

東京電力などの大手を解約して新電力会社と契約すると、電気代が安くなることもあります。電気代を少しでも節約したい人は、ぜひ新電力会社との契約を考えてみてください。

ただし、新電力会社との契約には、デメリット・リスクもあります。特に注意したいのは、安くしようと新電力会社と契約したのに、かえって電気代が高くなってしまうケースです。

新日本エネルギーの料金プランについて検索すると「高い」といった関連ワードが出てきました。新日本エネルギーの料金プランが高いといわれるのは、なぜでしょうか。

今回は、新日本エネルギーの電気料金プランや口コミについて調査し、その結果をご紹介します。新電力会社との契約をお考えの人は、ぜひ参考にしてみてください。

目次

新日本エネルギーとは

新日本エネルギーは、日本全国で電力供給サービスを提供している新電力会社です。正確には、株式会社NEXT ONEが提供している電力サービス名といえます。

まずは、新日本エネルギーがどのような会社に よって運営されているかを確認しましょう。

【新日本エネルギーを運営している会社】
会社名 株式会社NEXT ONE
会社所在地 東京都渋谷区渋谷3-3-5 NBF渋谷イースト3階
設立年月日 2007年6月14日
事業
  • 情報通信事業
  • モバイル事業
  • ウォーターサーバー事業
  • WEBマーケティング事業

株式会社NEXT ONEのページを 見ると、主な事業が「コンシューマープラットフォーム事業」と説明されています。電力だけでなく、インターネット回線・ウォーターサーバーなど、さまざまな生活サービスを提供する事業を中心に行っています。

新日本エネルギーの料金プラン

新日本エネルギーの電気料金プランについて

次に、新日本エネルギーの料金プランを詳しく見ていきましょう。新日本エネルギーは、北海道電力から九州電力まで、沖縄以外のエリアすべてで電力供給サービスを行っています。

各エリアの料金表などを出す前に、新日本エネルギーの基本的な料金計算方法を知っておく必要があります。新日本エネルギーの場合、基本料金・電力量料金以外にも、別名目の料金がかかるためです。まずは、各エリアの大手電力会社と、新日本エネルギーそれぞれで発生する料金を比較します。

【各エリアの大手電力会社と新日本エネルギーで発生する料金】
料金種別 大手電力会社(東京電力など) 新日本エネルギー
基本料金(最低料金) あり あり
電力量料金 あり あり
燃料費調整額 あり なし
再生可能エネルギー賦課金 あり あり
電源調達調整費 なし あり
市場調整費 なし 場合によってあり

※新日本エネルギーの市場調整費は、エリアプライス平均価格に1.20を乗じた価格が、新日本エネルギーの定める請求基準値(調達固定電源単価-0.5円)を超えた場合のみ発生

また、新日本エネルギーで発生する電源調達調整費と市場調整費の2つは、少し複雑な計算方法で単価が決まる仕組みになっています。各費用について簡単に解説します。

<電源調達調整費>
新日本エネルギーでは、電源の調達コストを適切に電気代に反映させるための費用と説明しています。計算方法「電源コスト+サービス手数料(5.50円/kWh)-エリア基準値」です。

電源コストは、新日本エネルギーの調達しているベースロード・相対契約の平均電源単価(調達固定電源単価)に対して、損失率を加味した費用を指します。計算式は「調達固定電源単価/(1-損失率)×(1+消費税率)+容量拠出金相当額」です。

容量拠出金相当額とは、国全体で必要な供給力を、広域機関がオークションによって一括して確保するための対価のことを指します。

エリア基準値は、新日本エネルギーの電源コストと、サービス手数料から差し引く基準値です。エリアごとにかなり違いがあります。2023~24年度の金額は、以下のとおりです。今後、この数値は見直される可能性があります。

【エリア基準値】
エリア エリア基準値
北海道 22.78
東北 17.36
東京 18.24
中部 8.62
北陸 17.62
関西 3.06
中国 14.43
四国 13.20
九州 5.89

このように新日本エネルギーは、電力量料金に加算される「電源調達調整費単価」だけでも、かなり複雑な仕組みで料金が決まります。

新日本エネルギーでは、この電源調達調整費単価を ホームページで案内しており、2024年9月と1年前の2023年9月では、この単価に相当な開きがありました。

【新日本エネルギーの電源調達調整費単価(政府支援金含む)】
エリア 2024年9月 2023年9月
北海道 -3.78 18.72
東北 1.97 26.29
東京 7.16 25.98
中部 15.62 21.12
北陸 -0.06 24.05
関西 19.55 25.66
中国 8.34 28.56
四国 3.93 26.42
九州 15.40 21.01

2024年9月時点では、電源調達調整費単価がマイナスになっているエリアもあります。そのため、このエリアにお住まいの人なら、電気をお得に使えるでしょう。

しかし、1年前の数値を見ると、どのエリアでも軒並みかなり高い数値となっています。電源調達調整費単価は電力量1kWhあたりにかかるので、1kWhあたり20円前後の電気料金が値上がりしてしまう計算です。

電源調達調整費単価は、新日本エネルギーが電源を調達するためにかける費用で、消費者側で簡単に今後の動向を予測できるものではないでしょう。

今後も、この独自の単価により電気料金が高くなってしまう可能性があるため、注意が必要です。

<市場調整費>
市場調整費も、新日本エネルギーが独自に設定している単価です。ただし、毎月請求されるものではありません。

エリアプライス平均価格に1.20を乗じた価格が、新日本エネルギーの定めた請求基準値(調達固定電源単価-0.5円)を超えた場合のみ、発生する金額です。

新日本エネルギーのホームページを 見ると、2023年4月から2024年5月まで、全エリアで市場調整費はかかっていませんでした。

しかし、2024年6月から、各エリアに市場調整費単価がかかっています。2024年9月の単価は、以下のとおりです。

【2024年9月の単価】
エリア 単価
北海道 4.08
東北 4.57
東京 0.16
中部 1.24
北陸 7.92
関西 2.44
中国 2.01
四国 8.55
九州 1.92

これも一見小さい数字に見えますが、電力使用量1kWhごとにこの料金がかかると考えると、決して無視できる数字ではありません。

たとえば四国電力エリアの場合、300kWh電気を使うだけでも、300×8.55で2,500円を超える金額になってしまいます。ここで、2024年9月の電源調達調整費単価+市場調整費を合計してみましょう。

【2024年9月の電源調達調整費単価+市場調整費】
エリア 電源調達調整費単価 市場調整費 合計
北海道 -3.78 4.08 0.30
東北 1.97 4.57 6.54
東京 7.16 0.16 7.32
中部 15.62 1.24 16.88
北陸 -0.06 7.92 7.86
関西 19.55 2.44 21.99
中国 8.34 2.01 10.35
四国 3.93 8.55 12.48
九州 15.40 1.92 17.32

以下、北海道から九州まで各エリアの料金を、新日本エネルギー・大手電力会社で比較してみます。その際は、この電源調達調整費単価・市場調整費や、大手電力会社の燃料調整費額も加味して比較しなければなりません。

新日本エネルギーでは、2024年9月現在、スタンダードプランのみを受け付けています。大手電力会社の最も基本的な電気料金プラン(従量電灯AまたはB)に対応するプランです。

新日本エネルギーの北海道電力エリアの電気料金

まずは、北海道電力エリアの料金比較です。北海道電力で、新日本エネルギーのスタンダードプランに対応するのは、従量電灯Bです 。

【新日本エネルギーの北海道電力エリアの電気料金と東北電力の比較】
新日本エネルギー 北海道電力 差額
基本料金 10A 402.60円
15A 603.90円
20A 805.20円
30A 1,122.00円 1,207.80円 -85.80円
40A 1,496.00円 1,610.40円 -114.40円
50A 1,870.00円 2,013.00円 -143.00円
60A 2,244.00円 2,415.60円 -171.60円
電力量料金 120kWhまで 35.44円 35.35円 0.09円
280(300)kWhまで 41.31円 41.64円 -0.33円
280(300)kWh超 44.08円 45.36円 -1.28円
調整額 0.30円 -9.60円 9.90円

※調整額:北海道電力は燃料費調整額、新日本エネルギーは電源調達調整費単価・市場調整費の合計(2024年9月)
※新日本エネルギーは300kWh超が第三段階料金(44.08円)、北海道電力は280kWh超が第三段階料金(45.36円)

基本料金は新日本エネルギーのほうが安いですが、調整費用まで含めた電力量料金は、新日本エネルギーのほうが高くなってしまいます。

その差額は、1kWhあたり9.90円です。100kWhの使用量でも1,000円近い差になってしまい、基本料金が安くても電気代が高くなってしまいます。

新日本エネルギーの東北電力エリアの電気料金

東北電力エリアも、同様に電気料金を比較してみましょう。スタンダードプランに対応するプランは、従量電灯Bです。

【新日本エネルギーの東北電力エリアの電気料金と東北電力の比較】
新日本エネルギー 東北電力 差額
基本料金 10A 369.60円
15A 554.40円
20A 739.20円
30A 1,108.80円 1,108.80円
40A 1,478.40円 1,478.40円
50A 1,848.00円 1,848.00円
60A 2,217.60円 2,217.60円
電力量料金 120kWhまで 29.71円 29.62円 0.09円
300kWhまで 36.09円 36.37円 -0.28円
300kWh超 39.19円 40.32円 -1.13円
調整額 6.54円 -11.14円 17.68円

※調整額:東北電力は燃料費調整額、新日本エネルギーは電源調達調整費単価・市場調整費の合計(2024年9月)

東北電力エリアでは、基本料金が東北電力と同じになっています。調整額部分の差は、17.68円です。

新日本エネルギーの東京電力エリアの電気料金

続いて比較するのは、東京電力エリアです。東京電力エリアでも、スタンダードプランに対応するプランは従量電灯Bと なります。

【新日本エネルギーの東京電力エリアの電気料金と東京電力の比較】
新日本エネルギー 東京電力 差額
基本料金 10A 311.75円
15A 467.63円
20A 623.50円
30A 885.72円 935.25円 -49.53円
40A 1,180.96円 1,247.00円 -66.04円
50A 1,476.20円 1,558.75円 -82.55円
60A 1,771.44円 1,870.50円 -99.06円
電力量料金 120kWhまで 30.00円 29.80円 0.20円
300kWhまで 36.23円 36.40円 -0.17円
300kWh超 39.46円 40.49円 -1.03円
調整額 7.32円 -10.37円 17.69円

※調整額:東京電力は燃料費調整額、新日本エネルギーは電源調達調整費単価・市場調整費の合計(2024年9月)

東京電力エリアも、料金プランの特徴は北海道電力エリア・東北電力エリアと同じです。調整額分の差がかなり大きいため、請求される料金は高くなってしまいます。

新日本エネルギーの中部電力エリアの電気料金

次に、中部電力エリアの電気料金を比較してみます。スタンダードプランに対応するプランは、こちらも従量電灯Bです。

【新日本エネルギーの中部電力エリアの電気料金と中部電力の比較】
新日本エネルギー 中部電力 差額
基本料金 10A 321.14円
15A 481.71円
20A 642.28円
30A 891.00円 963.42円 -72.42円
40A 1,188.00円 1,284.56円 -96.56円
50A 1,485.00円 1,605.70円 -120.70円
60A 1,782.00円 1,926.84円 -144.84円
電力量料金 120kWhまで 21.33円 21.20円 0.13円
300kWhまで 25.54円 25.67円 -0.13円
300kWh超 27.88円 28.62円 -0.74円
調整額 16.88円 -1.55円 18.43円

※調整額:中部電力は燃料費調整額、新日本エネルギーは電源調達調整費単価・市場調整費の合計(2024年9月)

中部電力エリアも、ほかのエリアと同様に電気料金が高くなってしまいます。電力量料金の差が中部電力とあまりないため、調整額が高くなると電気料金がかなり高くつく可能性が高いです。

新日本エネルギーの北陸電力エリアの電気料金

続いて、北陸電力エリアでも、新日本エネルギーと北陸電力の料金を比較します。スタンダードプランに対応するプランは、従量電灯Bです。

【新日本エネルギーの北陸電力エリアの電気料金と北陸電力の比較】
新日本エネルギー 北陸電力 差額
基本料金 10A 302.50円
15A 453.75円
20A 605.00円
30A 907.50円 907.50円
40A 1,210.00円 1,210.00円
50A 1,512.50円 1,512.50円
60A 1,815.00円 1,815.00円
電力量料金 120kWhまで 30.83円 30.86円 -0.03円
300kWhまで 34.37円 34.75円 -0.38円
300kWh超 35.33円 36.46円 -1.13円
調整額 7.86円 -10.47円 18.33円

※調整額:北陸電力は燃料費調整額、新日本エネルギーは電源調達調整費単価・市場調整費の合計(2024年9月)

北陸電力エリアは、基本料金が北陸電力と同じです。電力量料金は少し安くなりますが、調整額はほかのエリアと同様にかなり高くなってしまいます。

新日本エネルギーの関西電力エリアの電気料金

関西電力・中国電力・四国電力エリアは、ほかのエリアと少し料金形態やプランの名称が変わります。スタンダードプランに対応するプランは、従量電灯Aです。

【新日本エネルギーの関西電力エリアの電気料金と関西電力の比較】
新日本エネルギー 関西電力 差額
最低料金 15kWhまで 433.41円 522.58円 -89.17円
電力量料金 120kWhまで 20.31円 20.21円 0.10円
300kWhまで 25.45円 25.61円 -0.16円
300kWh超 27.83円 28.59円 -0.76円
調整額 21.99円 -1.76円 23.75円

※調整額:関西電力は燃料費調整額、新日本エネルギーは電源調達調整費単価・市場調整費の合計(2024年9月)

関西電力エリアは、特に調整額の差が大きいエリアです。関西電力と比較して、かなり電気料金が高くなってしまいます。

新日本エネルギーの中国電力エリアの電気料金

中国電力エリアも、関西電力エリアと同じ料金設定です。スタンダードプランに対応するのは、従量電灯Aプランと なります。

【新日本エネルギーの中国電力エリアの電気料金と中国電力の比較】
新日本エネルギー 中国電力 差額
最低料金 15kWhまで 712.67円 759.68円 -47.01円
電力量料金 120kWhまで 32.83円 32.75円 0.08円
300kWhまで 39.11円 39.43円 -0.32円
300kWh超 40.38円 41.55円 -1.17円
調整額 10.35円 -12.19円 22.54円

※調整額:中国電力は燃料費調整額、新日本エネルギーは電源調達調整費単価・市場調整費の合計(2024年9月)

中国電力エリアも調整額の差が大きく、電気料金が高くなってしまう可能性が高いです。300kWh超の電力量料金は安いですが、最終的な請求金額はどうしても高くなってしまいます。

新日本エネルギーの四国電力エリアの電気料金

四国電力でも、電気料金を比較してみましょう。スタンダードプランに対応するのは、従量電灯Aです。

【新日本エネルギーの四国電力エリアの電気料金と四国電力の比較】
新日本エネルギー 四国電力 差額
最低料金 15kWhまで 667.00円 666.89円 0.11円
電力量料金 120kWhまで 30.66円 30.65円 0.01円
300kWhまで 36.90円 37.27円 -0.37円
300kWh超 39.56円 40.78円 -1.22円
調整額 12.48円 -9.70円 22.18円

※調整額:四国電力は燃料費調整額、新日本エネルギーは電源調達調整費単価・市場調整費の合計(2024年9月)

四国電力エリアも、調整額の差が1kWhあたり20円を超えています。請求される電気代は、どうしても上がってしまうでしょう。

新日本エネルギーの九州電力エリアの電気料金

最後に、九州電力エリアの電気料金を比較します。九州電力エリアは、東京電力エリアなどと同じ料金プランになっています。スタンダードプランに対応するプランは、従量電灯Bです。

【新日本エネルギーの九州電力エリアの電気料金と九州電力の比較】
新日本エネルギー 九州電力 差額
基本料金 10A 316.24円
15A 474.36円
20A 632.48円
30A 948.72円 948.72円
40A 1,264.96円 1,264.96円
50A 1,581.20円 1,581.20円
60A 1,897.44円 1,897.44円
電力量料金 120kWhまで 18.28円 18.37円 -0.09円
300kWhまで 23.64円 23.97円 -0.33円
300kWh超 26.07円 26.97円 -0.90円
調整額 17.32円 -1.79円 19.11円

※調整額:九州電力は燃料費調整額、新日本エネルギーは電源調達調整費単価・市場調整費の合計(2024年9月)

九州電力エリアも基本料金が同じで、電力量料金が少し安い料金プランです。調整額が高いため、請求される金額は九州電力より高くなってしまいます。

新日本エネルギーのメリットと良い口コミ・評判

新日本エネルギーのメリットと良い口コミ・評判

今まで見てきたように、2024年9月時点で新日本エネルギーと契約してしまうと、地域の大手電力会社より電気料金が高くなってしまう可能性が高いです。

そのため、現在新日本エネルギーと契約するメリットはありません。利用者から寄せられている良い口コミも、見つからない状態です。

ただし、新日本エネルギーの調整単価は、独自の計算方法がとられています。将来、燃料価格に関する世界情勢が変わった際、料金がぐっと安くなる可能性もゼロではありません。

新日本エネルギーの注意点と悪い口コミ・評判

新日本エネルギーの注意点と悪い口コミ・評判

2024年9月現在、新日本エネルギーに寄せられている良くない口コミは「高い」「電気料金がわかりにくい」といったものです。

電気代が高い理由は、新日本エネルギーの調整単価でしょう。この調整単価は月によってかなり変動するため、ある月は電気代が安くても、翌月急激に電気代が跳ね上がる可能性もあります。

もう1つ、新日本エネルギーで注意しなければいけない口コミは「違約金がかかる」というものです。新日本エネルギーの約款(別添の料金表)を 確認したところ、解約手数料に関する記載があります。

更新月が3年に1回しかなく、この時期以外に解約しようとすると、9,000円+消費税の解約手数料をとられてしまいます。

新電力会社では違約金を設定していることが珍しくありませんが、その中でもかなり高い金額が設定されているので、注意しましょう。

新日本エネルギーがおすすめの人

新日本エネルギーがおすすめの人

新日本エネルギーの料金プランや口コミなどを見ると、今の段階で新日本エネルギーと契約するのは、あまりおすすめできない状況です。「電気代が高い」「解約時に手数料をとられる」といった点が主な理由です。

ただし、新電力会社の料金プランは、今後変わる可能性もあります。単価の見直しがなされた場合、新日本エネルギーと契約するメリットが生まれるかもしれません。

新日本エネルギーのお申し込み方法

新日本エネルギーのお申し込み方法

新日本エネルギーへのお申し込み方法は、同社のホームページから可能です。お申し込みにあたって、現在契約している電力会社のお客様番号・供給地点特定番号などを入力する必要があります。

電気プランの乗り換え時のよくある質問

電気プラン乗り換え時のよくある質問
  • 電気プランの切替で電気の品質は変わる?
  • 電気プランの切替で停電の頻度は変わる?
  • 株式会社NEXT ONEが倒産した場合は電気がとまる?

電気プランの切替で電気の品質は変わる?

電気プランを切り替えても、電気の品質に違いは発生しません。電力自由化の議論においても、電力の品質については一切の変動がないよう、これまでと同じ送配電ネットワークを使って電気が届けられるよう設計されており、経済産業省などのHPにも公開されているよう、これまでと全く同一の電気が届けられます。

電気プランの切替で停電の頻度は変わる?

電気プランを切り替えても、停電のリスクが変動することはありません。電力インフラの事故に関しては、短い期間であっても人命や社会インフラの存続に関わるものであり、その復旧に関しては、特定の電力会社や特定プランの顧客優先という視点は存在しません。

また、経済産業省や消費者庁(消費者保護、安全の確保、消費者啓発を目的とした団体)は、電力全面自由化の際、電力の消費者に対して、新電力は停電が増える、電気の品質が変わるといった誤解をしないよう情報発信しています(ご参考)。

株式会社NEXT ONEが倒産した場合は電気がとまる?

電力会社も企業ですので、日本にある多くの会社と同様、経営努力を怠れば特殊な例外事例を除き、通常は倒産します。ただ、電気の供給断絶は命に関わることもあるため、株式会社NEXT ONEが倒産等した場合でも、突然電気が止まることはないよう制度設計されています。

ただし、倒産してますので、同一の電力会社から電気を購入することはできなくなりますので、その点は注意が必要です。

電気を購入している小売電気事業者が倒産等により事業を廃止する場合、小売電気事業者は契約相手である消費者に対してあらかじめその旨周知しなければなりません。つまり、電気の消費者(みなさま)としては、別の電力会社のプランへ切り替える必要があります。

なお、電気はセーフティネットがしっかりしており、最終的な電気の供給を実施すること(最終保障供給)が一般送配電事業者に義務づけられています。

例えば、それまで供給していた小売電気事業者が倒産等により事業を廃止したような場合には、需要家は、他の小売電気事業者に切り替えるまでの間、一般送配電事業者と契約することで最終保障供給を受けることもできます。もちろん、別の新電力と契約することも可能です。

このように倒産した場合であっても、別の新電力との契約ができるほか、セーフティーネットも存在するため、倒産の周知があった際に電力切替の行動を起こせば停電することはありません。

ただし、倒産した後も全く何もせず、他の電力会社の料金プランへお申込み等しなければ、電気の供給が止まるおそれがあります。このため、再度ご自身にあった電力会社を探すのは手間であることからも、倒産リスクは電気プラン切替のデメリットと捉えることができます。

まとめ

新日本エネルギーの料金プラン・料金計算方法を見ると、残念ながら今契約しても、電気代が節約できるとはいえません。逆に、高くなってしまう可能性のほうが高いです。

ただし、新電力会社は、新日本エネルギー以外にもたくさんあります。燃料費調整額なども大手と同じで、基本料金や電力量料金を安く設定している会社も少なくありません。電気代を節約したい人は、安く契約できる新電力会社を探してみましょう。

電気料金データベース【NEXT ONE】

電気プラン乗換コムでは、各電力会社の電気料金プランの数値情報等をデータベース化しております。それらのデータを下記にて一部出力し記載しておりますのでご参考ください。なお、上記記事の作成日とデータベース調査日が異なるケースがありますので、その点はご留意ください。

また、電気料金プランの選択でお困りの方がおりましたら、当サイトでは収集データ等を軸にオススメの電力会社をご紹介しておりますので、宜しければご覧ください。

NEXT ONEによる電気料金プランの提供エリアは?

各電力会社が提供する電気料金プランは全国どこでも利用できる訳ではなく、プランによって使える地域・エリアが分かれています。そのため、下記表にてNEXT ONEが提供する一般家庭用プランの提供エリアをご案内差し上げます。皆さまがお住いのエリアで下記電気料金プランを利用可能であるかご確認ください。

※横にスクロールで表全体を表示

プラン 提供地域 電力エリア プラン分析ページ
新ネクストバリュープラン電灯B(九州エリア) 福岡県、佐賀県、長崎県、大分県、熊本県、宮崎県、鹿児島県、一部離島を除く 九州電力管内管内 「新ネクストバリュープラン電灯B(九州エリア)」の分析ページへ
新ネクストバリュープラン電灯A(関西エリア) 滋賀県、京都府、大阪府、奈良県、和歌山県、兵庫県(一部を除きます。)、福井県の一部、岐阜県の一部、三重県の一部 関西電力管内管内 「新ネクストバリュープラン電灯A(関西エリア)」の分析ページへ
新ネクストバリュープラン電灯A(中国エリア) 鳥取県、島根県(隠岐諸島〔島後、中ノ島、西ノ島、知夫里島〕を除きます。)、岡山県、広島県、山口県(離島を除きます。)、兵庫県の一部、香川県の一部、愛媛県の一部 中国電力管内管内 「新ネクストバリュープラン電灯A(中国エリア)」の分析ページへ
新ネクストバリュープラン電灯A(四国エリア) 徳島県、高知県、香川県(一部を除きます。)、愛媛県(一部を除きます。) 四国電力管内管内 「新ネクストバリュープラン電灯A(四国エリア)」の分析ページへ
新ネクストバリュープラン電灯B(東京エリア) 栃木県、群馬県、茨城県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県、静岡県(富士川以東)、一部離島を除く 東京電力管内管内 「新ネクストバリュープラン電灯B(東京エリア)」の分析ページへ
新ネクストバリュープラン電灯B(中部エリア) 愛知県、岐阜県(一部を除く)、三重県(一部を除く)、静岡県(富士川以西)、長野県 中部電力管内管内 「新ネクストバリュープラン電灯B(中部エリア)」の分析ページへ
新ネクストバリュープラン電灯B(北陸エリア) 富山県、石川県、福井県(一部を除きます。)、岐阜県の一部、一部離島を除く 北陸電力管内管内 「新ネクストバリュープラン電灯B(北陸エリア)」の分析ページへ
新ネクストバリュープラン電灯B(北海道エリア) 北海道 北海道電力管内管内 「新ネクストバリュープラン電灯B(北海道エリア)」の分析ページへ
新ネクストバリュープラン電灯B(東北エリア) 青森県、岩手県、秋田県、宮城県、山形県、福島県、新潟県(離島は除く) 東北電力管内管内 「新ネクストバリュープラン電灯B(東北エリア)」の分析ページへ

※各電気料金プラン各々の調査時点での情報となりますので、最新の正確な情報を把握したい方は、各社のHPをご確認ください。

電気料金プランの想定年間電気代は?

電気料金は基本的に、月額固定の基本料金と、実際に使用した電気量に1kWhあたりの単価を乗じた「従量料金」を合計することで算出できます。これら基本料金や従量料金の単価は各電力会社のHPに掲載されておりますので、電気利用量と基本/従量単価を計算式に当てはめることで、電気料金の水準を算出できます。

ただし「基本料金」や「従量料金」の他にも、燃料調整費や市場調整費、もしくは電源調整費等、電力会社によって細かくパラメータが設定されており、実態の電気代と大きく異なるケースもあるため、あくまで下記はご参考としてご参照ください。なお、世帯人数別の電気利用量については、総務省統計局による家計調査の数値をベースとして推計値を算出しています(ご参考))。

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プラン 一人暮らし 二人暮らし 三人暮らし 四人暮らし 五人暮らし 六人暮らし
新ネクストバリュープラン電灯B(九州エリア) 73,631円/年 122,558円/年 137,958円/年 147,102円/年 159,454円/年 189,934円/年
新ネクストバリュープラン電灯A(関西エリア) 71,316円/年 117,036円/年 129,228円/年 138,372円/年 147,516円/年 177,996円/年
新ネクストバリュープラン電灯A(中国エリア) 67,848円/年 117,240円/年 130,411円/年 140,289円/年 150,168円/年 183,096円/年
新ネクストバリュープラン電灯A(四国エリア) 69,219円/年 117,801円/年 130,756円/年 140,473円/年 150,189円/年 182,577円/年
新ネクストバリュープラン電灯B(東京エリア) 75,996円/年 126,749円/年 142,548円/年 152,081円/年 164,702円/年 196,478円/年
新ネクストバリュープラン電灯B(中部エリア) 76,046円/年 126,835円/年 142,644円/年 152,184円/年 164,813円/年 196,613円/年
新ネクストバリュープラン電灯B(北陸エリア) 63,281円/年 105,494円/年 118,668円/年 126,588円/年 137,122円/年 163,522円/年
新ネクストバリュープラン電灯B(北海道エリア) 87,304円/年 145,454円/年 163,662円/年 174,556円/年 189,132円/年 225,444円/年
新ネクストバリュープラン電灯B(東北エリア) 74,524円/年 123,682円/年 139,404円/年 148,523円/年 161,206円/年 191,602円/年

※各電気料金プラン各々の調査時点での情報となりますので、最新の正確な情報を把握したい方は、各社のHPをご確認ください。
※基本料金および電力量料金の合算値となります。
※年間電気代は、一人暮らし(30A相当、月間210kWh)、二人暮らし(40A相当、月間360kWh)、三人暮らし(50A相当、月間400kWh)、四人暮らし(50A相当、月間430kWh)、五人暮らし(60A相当、月間460kWh)、六人暮らし(60A相当、月間560kWh)を利用した場合の推計値です。

各電気料金プランのオプションは?

電気料金プランの利用によって、下記のオプションを利用できる可能性があります。それら内容をご確認いただき、皆様のライフスタイルに沿ったオプション内容であれば、電気料金プランの削減メリットと併せて検討材料にして頂けますと幸いです。なお、オプションによっては適用等で費用が発生するケースもございますので、詳細は公式HPをご確認ください。

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プラン オプション
新ネクストバリュープラン電灯B(九州エリア)

見つかりませんでした。

新ネクストバリュープラン電灯A(関西エリア)
  • 最低利用料金制
    最低利用料金が306.91円となっています
新ネクストバリュープラン電灯A(中国エリア)

見つかりませんでした。

新ネクストバリュープラン電灯A(四国エリア)

見つかりませんでした。

新ネクストバリュープラン電灯B(東京エリア)

見つかりませんでした。

新ネクストバリュープラン電灯B(中部エリア)

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新ネクストバリュープラン電灯B(北陸エリア)

見つかりませんでした。

新ネクストバリュープラン電灯B(北海道エリア)

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新ネクストバリュープラン電灯B(東北エリア)

見つかりませんでした。

※各電気料金プラン各々の調査時点での情報となりますので、最新の正確な情報を把握したい方は、各社のHPをご確認ください。

<本ページを監修した人>

RAUL株式会社
電気プラン乗換コム運営事務局 エコモ博士担当

弊社(RAUL)は2005年の創業以来、一貫して「エネルギー・環境問題」をテーマに事業を展開して参りました。現場での長年の下積み経験によって、電気/ガスをより身近に感じていただきたくたく当サイトを運営しております。

補足

  • 本ページの情報は推計値等も含まれているため、最新の正確な情報を把握したい方は、NEXT ONEの公式HPをご確認ください。
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Looopのプランは基本料金が0円となっており、電気を使った分だけ料金が発生することが最大の特徴です。ポイント等の付与がなくとも問題ない方、電気の利用方法で電気代を徹底的に安くしたい方に推奨できます。価格を追求しながらも、環境や日本社会への貢献にも目を向けた大手の新電力会社となり、特に基本料金のコストを削減したい方におススメです。
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