エコキュートの保証期間は何年？メーカー別比較と延長保証の必要性を解説

エコキュートは耐久性が高く、目安として10年以上は使い続けられます。しかし、何らかの原因で故障が発生した場合は点検・修理が必要となり、想定外の修理費用が発生するケースも少なくありません。

この記事では、エコキュート主要メーカーごとの保証期間に触れたうえで、延長保証の必要性についても解説します。最後までご覧いただければ、エコキュートのコストパフォーマンスを最大化するコツがわかるでしょう。

エコキュートの保証期間や対象範囲とは？

エコキュートには、メーカーによる保証期間が付帯することが一般的です。ただし、保証期間を超過すると自費修理が必要になるほか、保証が適用される範囲が限られる場合もあります。

まずは、エコキュートの保証に関する基本的なポイントを整理しましょう。

一般的な保証期間の目安

エコキュートの一般的な保証期間は、次のとおりです。

【エコキュートの一般的な保証期間の目安】

一部のメーカーを除き、ほとんどの場合は箇所ごとに保証期間が異なります。保証期間が「最大5年」と記載されていても、故障した箇所が本体だった場合、3年目以降は保証の対象外となる可能性もあるため、注意しましょう。

保証は「本体」と「部品」で期間が異なる

先述したとおり、保証期間は「本体」と「部品」で明確に分かれています。また、フィルターなどの消耗品は、そもそも保証の対象外となる場合が多いです。エコキュートの購入時には、部品ごとの保証期間や、保証対象外となる部品の内訳も確認すると安心です。

さらに詳しく、保証期間の違いを見てみましょう。

貯湯タンクの保証期間

貯湯タンクとは、ヒートポンプユニットで作ったお湯を貯めておく部品です。貯湯タンクは長期間使用する部品のため、耐久性が高く設計されており、保証期間は5年程度と長めに設定されます。

製造上の欠陥や、自然故障による水漏れといったトラブルの発生時には、保証期間内であれば無償修理を受けられるでしょう。

ヒートポンプユニットの保証期間

ヒートポンプユニットとは、エコキュートでお湯を沸かす心臓部のような箇所です。コンプレッサーや熱交換器などの部品があり、保証期間は3年程度と貯湯タンクと比べてやや短めに設定されます。

稼働時間が長い部品のため、故障リスクが高く、万全に対策したい場合は延長保証に加入すると良いでしょう。

メーカー保証の対象範囲

メーカー保証の対象となるのは、正常に使用した状態で発生した故障・不具合です。無償修理を受けられる場合、出張料や部品代、技術料などが補償されます。

ただし、寿命を超えて破損した消耗品を交換する場合の実費はユーザー負担となるほか、ユーザーの過失が認められた場合は、保証自体を受けられません。

主要メーカー別｜エコキュートの保証期間一覧

ここでは、主要メーカー別に、エコキュートの保証期間をご紹介します。窓口の受付時間や電話番号もまとめているので、故障時の参考にしてみてください。

パナソニック

パナソニックのメーカー保証は、以下のとおりです。

【パナソニックのメーカー保証】

三菱電機

三菱電機は、以下のようなメーカー保証を用意しています。

【三菱電機のメーカー保証】

ダイキン

ダイキンのメーカー保証は、以下のとおりです。

【ダイキンのメーカー保証】

日立

日立のエコキュートは、以下のようなメーカー保証を用意しています。

【日立のメーカー保証】

コロナ

コロナは、以下のようなメーカー保証を用意しています。

【コロナのメーカー保証】

東芝

東芝のメーカー保証は、以下のとおりです。

【東芝のメーカー保証】

保証期間内でも対象外となるケースがある

保証期間内でも、修理が有料になるケースは意外と多いです。どのようなケースで修理費用が発生するのか、事前に把握しておきましょう。

対象外となる代表的なケース

次のようなケースで発生した故障は、メーカー保証の対象外となることが一般的です。

＜対象外となる代表的なケース＞

• 自然災害
• 経年劣化
• 業務用
• 取り付け時の過失による故障　など

トラブル時に確認すべきポイント

エコキュートにトラブルが発生した場合は、まず以下のポイントを確認しましょう。

＜トラブル時に確認すべきポイント＞

• トラブルが起きているのは保証期間内かつ保証対象の箇所か
• エラーコードの内容や症状は何か
• 施工業者とメーカーどちらに連絡すべきか
• 自分でできる簡単な対処法はあるか

まずは、特定できる範囲でトラブルの箇所を確認しましょう。リモコンにエラーコードが表示されている場合は、取扱説明書の情報を照らし合わせると、原因を特定できる場合があります。

電源リセットやブレーカーチェックなどの対処法を試し、改善しない場合は施工業者もしくはメーカーに問い合わせてください。

エコキュートの延長保証とは？最長10年保証の仕組み

エコキュートの延長保証とは、メーカー保証の期限を最長10年まで延長できる制度です。ここでは、延長保証の概要や、メーカーごとの延長保証の特徴をご紹介します。

延長保証の基本概要

延長保証とは、メーカー保証期間に有料の延長期間を追加する制度です。一般的なメーカー保証は最長5年ですが、延長保証を付帯することで、最長10年までのメーカー保証を原則として回数無制限で利用できます。なお、延長保証を申し込めるのは、エコキュート購入時などに限られるため、注意しましょう。

メーカー別の延長保証サービス

ここでは、エコキュート主要メーカーごとの延長保証の内容と、問い合わせ窓口の情報をご紹介します。

パナソニック

パナソニックの「長期安心修理サービス」は、メーカー修理保証期間を最長10年間に延長できる制度です。「HE-」から始まる品番が対象で、免責事項を除いた保証が受けられます。

【パナソニックの延長保証】

※すべて税込

三菱電機

三菱電機では、延長保証として「三菱電機のスマート電化延長保証」を用意しています。最長10年にわたり、技術料と部品代、出張料が保証されます。

【三菱電機の延長保証】

※すべて税込

ダイキン

ダイキンでは「ダイキン延長保証サービス」を用意しています。24時間365日受付でサポートしており、部品代・技術費・出張費がすべて無料です。

【ダイキンの延長保証】

※すべて税込

日立

日立では「日立TWGオール電化延長保証」を用意しています。修理回数は無制限で、ユーザーが交換できる消耗品などを除く、本体内部品の無償修理を依頼可能です。

【日立の延長保証】

※すべて税別

コロナ

コロナでは、最長10年間の「コロナ延長保証システム」を用意しています。年中無休で受け付けており、技術料・出張料・部品代がすべて無料です。

【コロナの延長保証】

※すべて税込

東芝

東芝では、一部のエコキュートに限り、最長10年間の延長保証を行っています。保証対象内であれば、何度でも負担なしで修理の依頼が可能です。

【東芝の延長保証】

※すべて税別

延長保証は必要？メリット・デメリットを徹底比較

延長保証は、原則として有料です。そのため、付帯すべきかどうかで悩む方が多いでしょう。ここでは、延長保証のメリット・デメリットをご紹介します。

延長保証のメリット

延長保証のメリットは、修理費用が実質無料になることです。通常のメーカー保証期間を超過しても、最長10年以内であれば、高額な修理費の出費を防げます。また、修理回数は無制限な場合が多く、何度でも修理に応じてもらえます。

延長保証のデメリット

延長保証のデメリットは、2万円～3万円程度の保証料がかかることです。保証期間内にまったく故障が発生しなかった場合は、保証料を無駄にしてしまいます。また、ユーザーに過失がある場合など、無償修理の対象外となるケースがあることも知っておきましょう。

製品保証とは別に施工保証をつけると安心

延長保証とあわせておすすめできるのが「施工保証」です。施工保証とは何か、契約時のポイントとあわせて解説します。

製品保証と施工保証の違い

製品保証は、メーカーが製作した本体や部品の故障をカバーします。一方の施工保証は、設置工事の不備により発生したトラブルによる修理代を、施工業者が保証するサービスです。具体的な例としては、配管ミスや基礎不良などが挙げられます。

どちらを重視すべき？選び方のポイント

延長保証と施工保証のどちらをつけるか悩んだ場合は、次のポイントを確認しましょう。

長く安心して使いたい場合

エコキュートを長く安心して使いたい場合は、製品保証・延長保証を重視しましょう。エコキュートの寿命は、約10年といわれています。延長保証を利用すれば、寿命の目安内で発生する故障の修理費負担を抑えやすくなります。

設置トラブルを防ぎたい場合

エコキュートの設置トラブルに不安がある場合は、施工保証を重視しましょう。工事ミスによる水漏れや配管不良が発生したとしても、業者責任で対応してもらえます。

はじめてエコキュートを設置する場合や、実績があまり多くない業者に依頼する場合は、とくに施工保証がおすすめです。

まとめ

エコキュートのメーカー保証期間は、メーカーや部品によって異なり、1～5年が目安です。延長保証を活用すれば、最長10年まで保証が続き、安心して利用できます。

また、設置工事におけるトラブルに備えるには、メーカー保証だけでなく、施工保証の有無も確認しておくことが大切です。保証内容や対象外となるケースを事前に把握しておけば、故障時の修理費用や対応で慌てずに済みます。

標準保証だけでは不安な場合は、延長保証や施工保証の契約を検討しましょう。