V2Hと電気自動車のメリット・デメリットを徹底解説｜停電対策から電気代節約まで
電気自動車の導入にあわせて、V2H設備の設置を検討する方もいます。では、V2Hとはどのようなときに役に立つのでしょうか。
この記事では、V2Hと電気自動車の基礎知識やV2Hが注目されている理由、導入のメリット・デメリットについて解説します。
さらに、V2Hを導入するまでの流れや補助金・優遇制度の調べ方についてもご紹介します。
電気自動車に加えてV2Hの導入も検討している方は、ぜひ最後までご覧ください。
V2Hとは？電気自動車の電気を家で使う仕組み
電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）を導入すると、住宅へのV2H設備の設置を勧められることがあります。
V2Hの導入にはメリットもあればデメリットもあるため、まずはV2Hがどのようなものかをしっかり把握しておくことが大切です。
V2H（Vehicle to Home）の基本的な意味
V2Hとは「Vehicle to Home」の略称で、車（Vehicle）の電気を家（Home）に供給するシステムのことです。
本来であれば車の走行に使用される電気を、車から家に供給して家電を動かすための設備を指します。
一般的な住宅では、電力会社から購入した電気や太陽光発電設備で自家発電した電気が用いられていますが、V2Hを導入することで、電気自動車のバッテリーも電力供給源の選択肢の一つとして活用できるようになります。
なぜ今V2Hが注目されているのか（電気料金・災害・脱炭素）
現在、V2Hは電気自動車を導入している方から大きな注目を集めています。
V2Hを活用すれば、電気料金が安い時間帯に電気自動車のバッテリーを充電し、電気料金が高い時間帯に車から電気を供給することで、家庭で使用する電気料金を削減できる可能性があるのです。
さらに、電力会社とは別の電源として電気自動車を活用できるため、災害などで電力会社からの供給が途絶えた場合でも、家庭で電気を使い続けられるというメリットがあります。
加えて、自宅の太陽光発電と組み合わせて利用すれば、太陽光で発電したクリーンな電気を充電し、脱炭素社会の実現に貢献することも可能です。これらの理由から、V2Hは大きな注目を集めています。
V2Hと電気自動車の基礎知識
V2Hでは、電気自動車内に直流で蓄えられている電気を交流に変換し、家庭内の家電で使用できるようにしています。
逆に、家庭の交流電力を直流に変換して電気自動車を充電することもできる仕組みです。
また、V2Hと電気自動車、家庭用蓄電池などの間には、さまざまな関係や違いがあります。
EV・PHEVのバッテリー容量と家庭の電力使用量の目安
電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）のバッテリー容量によって、充電に必要な電力量は異なります。
軽自動車クラスのEVやPHEVでは、バッテリー容量はおおよそ20kWh程度であるのに対し、普通自動車クラスの場合は車種による差が大きく、少ないものでは40kWh前後、多いものでは90kWh程度になることもあるのです。
一般的な4人家族の戸建住宅では1日の電力消費量は約14.5kWh になると言われています。そのため、EVやPHEVのバッテリー容量によっては、1日～数日分の電気をまかなうことが可能です。
V2Hの主な方式（系統連系型／非系統連系型）
V2Hには、系統連系型と非系統連系型の2種類があります。
系統連系型は、車に搭載されたバッテリー、自宅の太陽光発電設備、電力会社から供給される電気という3つの電源を連系させ、同時に扱うことができます。EVのバッテリーを家庭の電力網に接続して使用するタイプです。
一方、非系統連系型は電源が切り替え式になっており、3種類の電源を同時には使えません。
家電を使用する際は、バッテリー・太陽光発電・電力会社のいずれか1つを選ぶ必要があります。
また、停電時には太陽光発電からバッテリーへの充電もできません。
停電時の利便性などを踏まえ、多くのV2H設備では系統連系型が選ばれる傾向にあります。
V2HとEV充電設備・家庭用蓄電池の違い
V2Hは、EVやPHEVのバッテリーから家庭に電気を供給することも、家庭の電気を車のバッテリーに充電することもできる設備です。
一方、家庭用のEV充電設備は、バッテリーに充電はできても、車内の電気を家に供給することはできません。
家庭用蓄電池は、主に太陽光発電を導入している家庭で使われ、日中に発電した余剰電力をためておき、夜間や災害時などに使用します。
V2Hの場合は、太陽光発電だけでなく、電力会社からの電気も活用して充電することが可能です。
なお、家庭用蓄電池の容量はおおむね4kWh～16kWh程度であり、V2Hで活用されるEVバッテリーのほうが、一般的に容量が大きい傾向にあります。
V2Hを導入するメリット
ここからは、電気自動車とあわせてV2Hを導入するメリットについてご紹介します。
V2Hを導入することで、電気自動車の活用や日常生活がより便利になり、満足度の高い暮らしにつながる可能性があります。
災害・停電時の非常用電源として安心できる
V2Hの大きなメリットの一つは、災害などによる停電時に非常用電源として活用できる点です。
日本は地震や台風などの災害が多く、状況によっては電力会社からの電力供給が途絶えてしまうことがあります。
一度停電が起こると、復旧のめどが立たず、場合によっては数日間にわたって電気が使えなくなることもあるでしょう。
V2Hがあれば、そのような状況でも電気自動車のバッテリーから家庭へ電気を供給して利用できます。
これにより、冷暖房設備や冷蔵庫など、生活に必要な家電を稼働させることが可能です。
このように、電気自動車に非常用電源としての役割を持たせられることは、日々の暮らしにおける大きな安心につながります。
電気料金の節約に役立つ
V2Hのもう一つのメリットは、電気料金の節約に役立つことです。
V2Hを利用すれば、家庭用の電気を使って電気自動車を充電することができます。
電気契約を、時間帯によって単価が変動する料金プランにしておき、電気料金の単価が安い時間帯に充電すれば、充電にかかる電気料金を節約できるでしょう。
電気自動車を使わない日は、充電しておいた電力を電気料金が高い時間帯に家庭側へ戻して使用することで、自宅で使用する電気代も節約できます。
充電時間が短くなりEVを使いやすくなる
V2Hのメリットとして、充電時間の短縮も挙げられます。
一般的な家庭用EV充電器の出力は約3kWですが、V2Hは約6kWの出力に対応しているものが多く、単純計算で充電時間を半分程度に短縮できるのです。そのため、自宅で電気自動車を充電する場合でも、より使い勝手が良くなります。
CO2削減・再生可能エネルギー活用に貢献できる
自宅に太陽光発電を導入している場合は、CO2削減や再生可能エネルギーの有効活用にもつながります。
昼間に発電された電気をV2Hを通して電気自動車に充電することで、CO2フリーの電気を使って移動できるようになるでしょう。
また、日中の余剰電力で充電した電気を夜間に使用すれば、電力会社から購入する電気の量を減らせるため、1日を通して排出されるCO2の量を抑えられます。
国や自治体の補助金制度を検討できる
V2Hを導入するメリットの一つは、導入にあたって国や自治体の補助金制度を活用できる可能性があることです。
日本政府はV2Hの普及に力を入れており、「地域脱炭素推進交付金」などの事業を実施しています。
個人向けの補助金制度も設けられており、一般家庭でもV2Hを導入しやすくなっているのです。
V2H導入のデメリット
V2Hにはメリットも多いものの、導入にあたってはデメリットも存在します。実際に導入するかどうかは、デメリットについても知ったうえで検討するのがおすすめです。
初期費用・工事費が高額になりやすい
V2Hのデメリットは、導入時の初期費用や工事費が高額になる可能性があることです。
V2Hには本体の購入費用に加えて設置費用が必要であり、さらに定期的なメンテナンスも求められます。
導入時だけでなく維持にもコストがかかるため、得られるメリットと比較して、節約できる電気代がそれを上回るかどうかをあらかじめ確認しておく必要があるでしょう。
設置条件や対応車種に制限がある
V2Hのデメリットとしては、すべての住宅で導入できるわけではない点が挙げられます。
V2Hの設置条件は限られており、自宅に駐車場があること、電力会社からV2H設置の承認を得られること、本体を設置できる十分なスペースがあることなどが必要です。
また、V2Hに対応している電気自動車がなければ利用できません。
現在は一部の車種のみがV2Hに対応しているため、所有している、あるいは購入を検討している電気自動車が対応車種でない場合、V2Hを導入しても十分に活用することができません。
EVバッテリーへの負荷・劣化リスクを考える必要がある
V2Hのデメリットとしては、すべての住宅で導入できるわけではない点が挙げられます。
V2Hの設置条件は限られており、自宅に駐車場があること、電力会社からV2H設置の承認を得られること、本体を設置できる十分なスペースがあることなどが必要です。また、V2Hに対応している電気自動車がなければ利用できません。
現在は一部の車種のみがV2Hに対応しているため、所有している、あるいは購入を検討している電気自動車が対応車種でない場合、V2Hを導入しても十分に活用することができません。
ライフスタイルによってはメリットが出にくいケースもある
V2Hのデメリットとして、ライフスタイルによってはメリットを得にくい可能性がある点が挙げられます。
頻繁に車を使用するライフスタイルの場合、車への充電や車からの電力供給を行いにくくなります。
自宅以外の場所で充電することが多い場合や、日中は車を使用していて自宅の電力網に接続できない場合には、V2Hのメリットを十分に享受できない可能性があるでしょう。
V2H導入の流れと準備しておきたいこと
V2Hを導入する際は、その流れや事前に準備しておきたいことを把握しておくことが大切です。
V2Hの導入には、国や自治体の優遇制度を活用できる可能性もあるため、あらかじめ情報収集しておく必要があります。
導入前チェックリスト
V2Hを導入する前に、そもそも設備の導入が可能かどうか、またどのような機器を購入すべきかを確認しておくことが大切です。具体的には、次のような点をチェックしておきましょう。
- 電気契約容量・分電盤の状態
- 駐車場の位置・配線ルート
- 所有・購入予定のEVがV2H対応かどうか
V2Hを使用するには、一定以上の出力を確保するため、電気契約容量を大きくしておく必要があります。また、V2Hを設置する際には分電盤の工事なども必要です。
さらに、駐車場の位置やスペースが十分か、充電ケーブルの長さに合わせた機器の配置が可能かも確認しておきましょう。保守点検がしやすいスペースを確保しておくことも重要です。
加えて、現在所有している、または購入を検討しているEVがV2H対応車種かどうかも必ず事前にチェックしておかなければなりません。
V2H導入までの一般的なステップ
続いて、V2Hを導入するまでのステップについて見ていきましょう。
V2Hを導入する際は、事前の情報収集と工事費用などに関する概算シミュレーションが必要です。
V2Hの設置は、太陽光発電の施工会社や電気工事会社などが対応しており、費用や選べる機種、保証内容などに差が出る可能性があります。
そのため、工事を依頼候補とする業者がどのような特徴を持っているかを確認することが大切です。
いくつかの施工会社をピックアップしたら、それぞれに現地調査を依頼し、複数社の見積もりを比較します。
現地調査では、実際にV2Hを設置する場所を確認し、設置が可能かどうかをチェックします。
設置可能と判断されれば工事費用の見積書が作成されるため、複数社の見積書を比較し、より信頼できる施工会社を選びましょう。
条件に問題がなければ契約を結び、施工会社に必要な行政手続きを進めてもらいます。
工事に関する許可申請が完了し、許可が下りたら基礎工事です。安全にV2Hを設置するため、コンクリートなどを用いて地面を整備し、設備を安定して設置できるよう準備します。
基礎工事の後には配線工事が行われ、続いてブレーカーなどの設置工事が実施されます。ブレーカー工事は屋内での作業となるため、あらかじめ屋内の荷物を整理しておくと良いでしょう。
これらの工事が完了すると、実際にV2H本体が設置され、計器類を用いて動作に問題がないか確認します。
最後に、電力会社からの送電を一時的に停止して電気自動車の充放電の試運転を行い、問題がなければ工事は完了です。
補助金・優遇制度
V2Hを導入する際に確認しておきたいのが、設置時に利用できる補助金や優遇制度についてです。
日本政府はV2Hの普及を支援しており、さまざまな補助事業を実施しています。
その一環として利用できるのが、一般社団法人次世代自動車振興センターによるCEV補助金です。
また、国だけでなく、自治体単位でも補助金や助成金を用意している場合があります。
お住まいの自治体のホームページを確認したり、窓口に問い合わせたりして情報を収集すると良いでしょう。
なお、制度によっては対象となる製品や車両、申請のタイミングなどが細かく定められていることがあります。
工事の対象期間や補助の上限額も制度ごとに異なるため、申し込みの前に条件をよく確認しておきましょう。
まとめ
電気自動車とともにH2Vを導入すると、電気自動車のバッテリーに充電した電気を家庭で使用することができます。
太陽光発電などの設備とも合わせれば、電気代を削減しつつクリーンなエネルギーを利用することが可能です。
「太陽光発電のリコアス株式会社」では、V2Hや蓄電池などお得に電気を使用するための設備を提供しています。
V2Hと電気自動車の導入に関心がある方は、ぜひ太陽光発電のリコアス株式会社にお問い合わせください。
エコモは各地を飛び回って、電力・エネルギーや地球環境についてお勉強中なんだモ！色んな人に電気/ガスのことをお伝えし、エネルギーをもっと身近に感じてもらいたモ！
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